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開催

事業の成功要因を探る3C分析の進め方【3月】

No.51

受付終了

事業の成功要因を探る3C分析の進め方【3月】

開催期間
2019/03/01 ~ 2019/03/20
定員
5名
受講料(税込)
22,000円
研修のねらい

 環境変化の激しいなか、中小企業が持続的に発展していくためには、自社の経営のシナリオとも言える経営戦略を作成し、環境の変化に合わせて経営戦略を柔軟に修正し続けていくことが必要です。この研修では、Customer(市場・顧客)、Competitor(競合)、Company(自社)の3つの視点の分析から、事業の成功要因を導き出し、自社の戦略に活かすためのフレームワークである、3C分析について、事例研究を通じて習得し、自社・自部門の戦略策定の一歩を踏み出していただきます。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

戦略策定のフレームワークの一つである3C分析の活用方法について、誰にでも分かり易い喫茶店のケースを通じてじっくり学びます。

すべての回の出席が前提となります。

オリエンテーション

日程 内容
3月1日(金)9:20-9:40

WEBee Campus受講システム操作説明会(9:20-9:35)、研修受講に関するオリエンテーション(9:35-9:40)

カリキュラム

日程 内容
3月1日(金)9:40-12:40

3C分析の基本理解

戦略の基本概念とともに、この講義で最終的に作成する資料についても説明します。また、3C分析の基本構造を理解していただき、3C分析に付随する他の分析方法について学びます。

3月8日(金)9:40-12:40

ケーススタディ①

3C分析では、いかに「情報」や「事実」を収集するかが非常に重要です。ここでは、ケーススタディに則って、必要となる二次情報(既存調査データ)の見極め方や、実際の収集の方法について学びます。

3月13日(水)9:40-12:40

ケーススタディ②

インターバル期間中に収集した情報を共有し、喫茶店の経営環境について、全員で共有します。その上で、全員で差別化策をもみ、ケースのお店の戦略について仮説を立案します。

3月20日(水)9:40-12:40

ケーススタディ③・総まとめ

インターバル期間中に各自で考えてきたケースのお店の戦略を発表し、3C分析の実践を経験した上で学んだ留意点や難しかった点について共有し、3C分析のポイントについてディスカッションします。
最後に、講師から3C分析の実践に関するポイントを解説し、自社・自部門で実践する際のヒントを掴んでいただきます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

溝井 伸彰

溝井 伸彰溝井&パートナー経営コンサルティング事務所 代表

明治大学政治経済学部卒業後、(株)国連社、(株)ODS、(株)ミツウロコを経て(株)ティビーシーでコンサルティング事業部長就任。ベンチャー支援のため専門家を組織しベンチャー企業、中小企業に対するコンサルテーションを実施。

その後、独立。起業家の育成、創業支援及び経営コンサルティングを行う。コンサルティング実績は、試作業、広告業、美容業、美容ディーラー業、専門商社、整体業、樹脂製品問屋業等多岐にわたる。(独)中小企業基盤整備機構などでアドバイザーを務めるなど、各方面で活躍中。中小企業診断士。

著書に「となりの「美容院」が儲かっている本当の理由―誰でも今日からやれる5つのアクション」ぱる出版、「なぜか上手くいく社長の、「失敗しない」しくみ―大振りで狙う勝ちより負けをなくす経営 困難突破マニュアル」ぱる出版、「小さな会社の「移転・引越し」マニュアル―スリムな組織に合ったオフィス環境へ」(共著) ぱる出版。

お申込み

コース名

事業の成功要因を探る3C分析の進め方【3月】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

受講環境の確認(必須)

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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