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開催

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【7月開講】

No.02

受付終了

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【7月開講】

開催期間
2019/07/22 ~ 2019/09/13
定員
5名
受講料(税込)
35,000円
研修のねらい

自社および自部門の経営戦略にかかるそれぞれの課題に対して、基本的な知識・スキルを学び、実務的できめ細かな指導を受けながら、解決能力の向上を図る講座です。
企業が経営目標に到達するために、解決しなければならない問題のことを「課題」と呼びます。将来のありたい姿に向かって企業が持続的に成長していくためには、課題を解決する能力の高い人材を継続的に育成していく必要があります。
この研修では、自社の環境分析から課題解決のためのアクションプラン作成までの一連の流れをゼミ形式で実践的に体験することにより、課題解決プロセスの習得および理解を深めることを目的としています。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

講義と直接指導を受けながら、自社の課題解決に取り組む実践的な研修です

中小企業大学校のゼミ講師を務める経験豊富な講師から、直接指導を受けられます

オリエンテーション

日程 内容
7月22日(月)9:20~9:40

WEBee Campus受講システムの操作について(15分間)、研修受講に関するオリエンテーション(5分間)

カリキュラム

日程 内容
7月22日(月)9:40~12:40

自社の経営理念・経営ビジョンの明確化

自社の存在意義や使命を再確認します。

7月23日(火)9:40~12:40

自社を取り巻く外部の環境分析

自社を取り巻く環境として、顧客や市場、競合他社など外部の環境を分析します。

7月30日(火)9:40~12:40

自社内部の環境分析

外部の環境分析を踏まえて、自社内部の分析を行うことで強みや差別化点の抽出を行います。

8月9日(金)9:40~12:40

SWOT分析とクロスSWOT分析

環境分析の結果をもとに、自社のSWOT分析・クロスSWOT分析を行います。

8月20日(火)9:40~12:40

戦略フレーム活用の実践

戦略フレームの紹介と、フレームを活用した自社の戦略の分析を行います。

8月27日(火)9:40~12:40

戦略課題の特定

問題を深掘りして根本原因を究明し、取り組むべき戦略課題を明確にします。

9月6日(金)9:40~12:40

課題解決のためのアクションプラン作成

戦略課題を解決するために今後何をすべきか、具体的なアクションプランに落とし込みます。

9月13日(金)9:40~12:40

アクションプランの発表

作成したアクションプランを発表し、他のメンバーからフィードバックを受けます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

溝井 伸彰

溝井 伸彰溝井&パートナー経営コンサルティング事務所 代表

明治大学政治経済学部卒業後、(株)国連社、(株)ODS、(株)ミツウロコを経て(株)ティビーシーでコンサルティング事業部長就任。ベンチャー支援のため専門家を組織しベンチャー企業、中小企業に対するコンサルテーションを実施。

その後、独立。起業家の育成、創業支援及び経営コンサルティングを行う。コンサルティング実績は、試作業、広告業、美容業、美容ディーラー業、専門商社、整体業、樹脂製品問屋業等多岐にわたる。(独)中小企業基盤整備機構などでアドバイザーを務めるなど、各方面で活躍中。中小企業診断士。

著書に「となりの「美容院」が儲かっている本当の理由―誰でも今日からやれる5つのアクション」ぱる出版、「なぜか上手くいく社長の、「失敗しない」しくみ―大振りで狙う勝ちより負けをなくす経営 困難突破マニュアル」ぱる出版、「小さな会社の「移転・引越し」マニュアル―スリムな組織に合ったオフィス環境へ」(共著) ぱる出版。

お申込み

コース名

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【7月開講】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

受講料(税込)

35,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

受講環境の確認(必須)

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
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