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開催

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【1月開講】

No.03

受付終了

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【1月開講】

開催期間
2020/01/20 ~ 2020/03/09
定員
5名
受講料(税込)
35,000円
研修のねらい

自社および自部門の経営戦略にかかるそれぞれの課題に対して、基本的な知識・スキルを学び、実務的できめ細かな指導を受けながら、解決能力の向上を図る講座です。
企業が経営目標に到達するために、解決しなければならない問題のことを「課題」と呼びます。将来のありたい姿に向かって企業が持続的に成長していくためには、課題を解決する能力の高い人材を継続的に育成していく必要があります。
この研修では、自社の環境分析から課題解決のためのアクションプラン作成までの一連の流れをゼミ形式で実践的に体験することにより、課題解決プロセスの習得および理解を深めることを目的としています。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

講義と直接指導を受けながら、自社の課題解決に取り組む実践的な研修です

中小企業大学校の経営後継者研修のゼミ講師から直接指導を受けられるため、後継者の方におすすめです

オリエンテーション

日程 内容
2020年1月20日(月)13:10~13:30

WEBee Campus受講システムの操作について(15分間)、研修受講に関するオリエンテーション(5分間)

カリキュラム

日程 内容
1月20日(月)13:30~16:30

自社の経営理念・経営ビジョンの明確化

自社の存在意義や使命を再確認します。

1月30日(木)13:30~16:30

自社を取り巻く外部の環境分析

自社を取り巻く環境として、顧客や市場、競合他社など外部の環境を分析します。

2月6日(木)13:30~16:30

自社内部の環境分析

外部の環境分析を踏まえて、自社内部の分析を行うことで強みや差別化点の抽出を行います。

2月13日(木)13:30~16:30

SWOT分析とクロスSWOT分析

環境分析の結果をもとに、自社のSWOT分析・クロスSWOT分析を行います。

2月17日(月)13:30~16:30

戦略フレーム活用の実践

戦略フレームの紹介と、フレームを活用した自社の戦略の分析を行います。

2月27日(木)13:30~16:30

戦略課題の特定

問題を深掘りして根本原因を究明し、取り組むべき戦略課題を明確にします。

3月5日(木)13:30~16:30

課題解決のためのアクションプラン作成

戦略課題を解決するために今後何をすべきか、具体的なアクションプランに落とし込みます。

3月9日(月)13:30~16:30

アクションプランの発表

作成したアクションプランを発表し、他のメンバーからフィードバックを受けます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

坂本 篤彦

坂本 篤彦人間力経営株式会社 代表取締役 ビジネス・コア・コンサルティング代表 中小企業診断士

日本マクドナルド㈱を経て、平成3年、東京商工会議所入所。ベンチャー企業の経営支援等に携わる。平成14年独立し、ビシネス・コア・コンサルティングを設立。

中小企業の新規事業展開など実践型のコンサルティングを展開する。中小企業大学校東京校の経営後継者研修ではゼミナールを担当する。令和3年に後継者の「人間力」の強化・充実を図るべく人間力経営(株)を設立し、「To Doより、まずTo Be」を合言葉に、後継者としての「在り方」の啓発にも注力している。

お申込み

コース名

課題解決力向上ゼミ(経営計画策定編)【1月開講】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

35,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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