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開催

業務マニュアルのつくり方・活かし方【11月】

~人手不足解消や業務改善の切り札に!~

No.69

受付終了

業務マニュアルのつくり方・活かし方【11月】

~人手不足解消や業務改善の切り札に!~

開催期間
2020/11/20 ~ 2020/12/10
定員
5名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #人手不足対応・働き方改革
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

 人手不足が深刻化するなかで、熟練技術者やベテラン社員の技術・ノウハウを残りの社員に伝える手段として、業務マニュアルの重要性が増しています。しかし、多忙な業務の中で、効率よく、わかりやすいマニュアルを作成するのは簡単なことではありません。また、せっかく作っても、運用ルールなどが定まっていないために、途中で使われなくなってしまうことも少なくありません。
 この研修では、業務マニュアルに対する理解を深めていただきながら、業務マニュアル作成において重要なポイントとなる業務の流れの見直しから、マニュアル作成のテクニックまで、演習を通じて学んでいただきます。あわせて、完成したマニュアルの運用や定着方法についても検討していただきます。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

経験豊富なマニュアル作成のプロから、具体的で実践的なマニュアル作成のコツやポイントを学べます。

これからマニュアルづくりに取り組みたい方、今あるマニュアルを見直したい方におすすめです。

オリエンテーション

日程 内容
2020年 11月20日(金)9:20~9:40

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2020年 11月20日(金)9:40~12:40

最初の一歩:マニュアル化する業務を整理する

・マニュアルが必要な理由
・業務をマニュアル化するメリット
・いきなり書かない!業務の流れを見える化するには
・業務整理ワークショップ(演習)
※インターバル中の課題:自社の業務を見える化する(一部)

2020年 11月27日(金)9:40~12:40

マニュアルの良し悪しを判断する

・課題の共有
・良いマニュアルとは?マニュアルの良し悪しを判断するポイント
・マニュアル分析ワークショップ(演習)
・書き方のルールを作る
※インターバル中の課題:自社のマニュアル課題を分析する

2020年 12月4日(金)9:40~12:40

マニュアル作成テクニックを学ぶ

・課題の共有
・目次や見出しの作り方
・ページレイアウト作成のポイント
・相手に伝わる文章作成のテクニック(演習)
※インターバル中の課題:自社のマニュアルの改善案を検討する(一部)

2020年 12月10日(木)9:40~12:40

マニュアル作成のPDCA

・課題の共有
・運用と定着のためのルールを定める
・ワークフロー視点で整理する
・今後に向けた課題の整理

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

安岡 仁之

安岡 仁之株式会社ヒューマンサイエンス 主席コンサルタント

企業内システムの操作マニュアル・業務マニュアル・各種取扱説明書・教育教材の制作に携わる。

マニュアル評価や、大手メーカーのマニュアル制作コンサルタントに従事。

「分かりやすい取扱説明書・マニュアルの作り方と制作コストの削減ノウハウ 」「多言語展開に役立つ文章作成のテクニック」 などをテーマに、セミナーの講師実績多数。

堀越 かおり

堀越 かおり株式会社ヒューマンサイエンス テクニカルライター兼コンサルタント

製造業やIT分野の企業を対象に、システムの操作マニュアル・業務マニュアル・各種取扱説明書の改善支援プロジェクトを担当。
マニュアル評価や、大手電機メーカーの営業マニュアル作成支援、大手損害保険会社担当者向けセミナー教材の開発にも携わる。
日本語マニュアルのみならず、翻訳ディレクターとしても複合機操作マニュアル(20言語)なども担当。

お申込み

コース名

業務マニュアルのつくり方・活かし方【11月】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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