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開催

混迷の時代を乗り越える課題解決力向上ゼミⅠ【7月】

No.2

受付終了

混迷の時代を乗り越える課題解決力向上ゼミⅠ【7月】

開催期間
2018/07/05 ~ 2018/08/30
定員
5名
受講料(税込)
35,000円
研修のねらい

 自社および自部門の経営戦略にかかるそれぞれの課題に対して、基本的な知識・スキルを学び、実務的できめ細かな指導を受けながら、解決能力の向上を図る講座です。
 企業が経営目標に到達するために、解決しなければならない問題のことを「課題」と呼びます。将来のありたい姿に向かって企業が持続的に成長していくためには、課題を解決する能力の高い人材を継続的に育成していく必要があります。
 この研修では、自社の環境分析から課題解決のためのアクションプラン作成までの一連の流れをゼミ形式で実践的に体験することにより、課題解決プロセスの習得および理解を深めることを目的としています。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

講義だけでなく、個人作業やグループ討論を行うセッション形式で進行します。

すべての回の出席が前提となります。

オリエンテーション

日程 内容
7月5日(木)14:10-14:30(14:25-14:30)

講義開始20分前から、WEBee Campusの研修で使用するシステムの説明会を行います。 受講者が研修中に操作する可能性のある機能について簡単に15分程度ご説明いたしますので、ぜひご参加ください。(説明会の参加は必須ではありませんが、初日は念のため早めの接続を推奨いたします。) 講義開始5分前からは、研修受講に関するオリエンテーションを行いますので、14:25には必ず接続を済ませていただきますようお願いいたします。

カリキュラム

日程 内容
7月5日(木)14:30-17:30

自社の経営理念・経営ビジョンの明確化

自社の存在意義や使命を再確認します。

7月12日(木)14:30-17:30

自社を取り巻く外部の環境分析

自社を取り巻く環境として、顧客や市場、競合他社など外部の環境を分析します。

7月19日(木)14:30-17:30

自社内部の環境分析

外部の環境分析を踏まえて、自社内部の分析を行うことで強みや差別化点の抽出を行います。

7月26日(木)14:30-17:30

SWOT分析とTOWS分析①

環境分析の結果をもとに、自社のSWOT分析・TOWS分析を行います。

8月2日(木)14:30-17:30

SWOT分析とTOWS分析②

前回に続き、自社のSWOT分析・TOWS分析を行います。

8月9日(木)14:30-17:30

戦略フレーム活用の実践

戦略フレームの紹介と、フレームを活用した自社の戦略の分析を行います。

8月27日(月)14:30-17:30

中期経営計画とアクションプラン作成

戦略課題の評価を行い、今後何をすべきか、具体的なアクションプラン等に落とし込みます。

8月30日(木)14:30-17:30

中期経営計画とアクションプランの発表

作成したアクションプラン等を発表し、他のメンバーからフィードバックを受けます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

渡辺 晴樹

渡辺 晴樹株式会社MELコンサルティング 代表取締役社長

中小企業診断士。1978年株式会社マネジメントエンジニアリング研究所(現 株式会社エム・イー・エル)入社。2007年に現会社に転籍し、2010年より現職。経営診断や経営理念の立案、経営ビジョンの構築、経営戦略の策定、中長期経営計画・年度経営計画の作成及び推進支援などを専門とする。

著書に、「新規事業開発実践マニュアル」(日本実業出版社、共著)、「経営戦略フォーマット総集」(日本実業出版社、共著)などがある。中小企業大学校東京校の講師も務める。

お申込み

コース名

混迷の時代を乗り越える課題解決力向上ゼミⅠ【7月】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

受講料(税込)

35,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

受講環境の確認(必須)

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
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