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開催

職場リーダーのタイムマネジメント実践講座【11月】

No.47

受付終了

職場リーダーのタイムマネジメント実践講座【11月】

開催期間
2022/11/24 ~ 2022/12/15
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #人手不足対応・働き方改革
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

 複数の業務を任されることの多いリーダーにとって、業務の優先づけ、計画、手順、進捗管理などの時間の使い方(タイムマネジメント)が効率的であることがとても重要です。また、リーダーとして、ご自身の限られた時間を有効に使うためには、周囲の巻き込みも必要となります。
この研修では、ご自身のワークスタイルを見つめなおしていただきながら、各研修後の実践を通じて、ご自身の効率的な時間の使い方や周囲への働きかけ方法を身に付けていただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

優先順位の判断軸を知ることで、ご自身の業務を見直すことができます

改善の視点から、無駄の発見と業務の効率化を図ることができます

リーダーとしての巻き込み力を高める方法を知ることができます

オリエンテーション

日程 内容
2022年11月24日(木) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2022年11月24日(木) 9:30~12:30

段取り力を高めて投資の時間を生み出す

時間の使い方を振り返る
業務を効率的にマネジメントする考え方、段取りを決める5つの要素
ケーススタディで優先順位をつける判断軸を養う

2022年12月1日(木) 9:30~12:30

「改善」意識で業務を見直す

貴重な時間を有効に使うタイムマネジメント
仕事とスケジュールの共有で周りを巻き込む
ブレーンストーミングで課題の抽出、改善意識で業務を見直す【チェックリスト】

2022年12月8日(木) 9:30~12:30

全体最適で周りを巻き込み豊かな人間関係を築く

コミュニケーションが活発に交わされる職場を目指す
改善の成果を高めるリーダーシップ力と周りを巻き込み連携するためのコミュニケーション力
豊かな人間関係を築いてモチベーションを高める

2022年12月15日(木) 9:30~12:30

自律型リーダーとしてのPDCA力向上

自律型社員になるためのPDCA力
筋道立てて物事を考える力・伝える力を身につける
ワーク・ライフ・バランスを実現するセルフマネジメント

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

尼崎 真実

尼崎 真実株式会社ビジネスプラスサポート 人財育成プロデューサー

営業やサービス業、多様な教育現場で培った「伝える」「伝わる」「教える」スキルを武器に、「その人らしさ」を最大限に発揮できるような関わりを重視した研修が持ち味。
特別な配慮を必要とする方、それぞれの長所や個性をどう仕事に活かすかを、具体的にわかりやすく「見える化」するコンサルティング業務には定評がある。
人・仕事・環境・組織をあらゆる角度から捉えることで、全ての「点」を「線」に、線を「輪」に紡いでいけるような支援を目指している。
(社)産業カウンセラー協会認定 産業カウンセラー、ジョブコーチ(職場適応援助者)

お申込み

コース名

職場リーダーのタイムマネジメント実践講座【11月】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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