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開催

非正規雇用者が活躍する組織づくりの進め方

No.70

受付終了

非正規雇用者が活躍する組織づくりの進め方

開催期間
2022/07/08 ~ 2022/07/29
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #人手不足対応・働き方改革
  • #組織力強化
研修のねらい

人材の多様化や、雇用の仕方、され方、働き方が大きく変化している今、中小企業にとって人材の確保と育成は重要性とともに難しさも増しており、非正規従業員の雇用管理が益々重要になっています。
この研修では、非正規雇用者を中心とした多様な人材が能力を発揮して、活躍し、やりがいを感じる働き方を実現するための雇用管理の考え方と仕組みづくりの進め方について、実際に運用した仕組みの事例等を交えて実践的に学んでいただきます。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

多様な人材や非正規雇用者の積極的な活用を考えている経営幹部、人事担当者などにおすすめです。

経営理念までさかのぼって組織を見直すことで、抜本的な改善につながります。

実際に運用した仕組みを具体的に紹介しながら失敗談や改善の効果を教材として用いますので具体的なイメージを掴めます。

オリエンテーション

日程 内容
2022年7月8日(金) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2022年7月8日(金) 14:00~17:00

多様な人材の活用がなぜ必要なのか

・人材の多様性に対応するとはいったい何なのか
・経営トップ/従業員が変わるべきこと
・経営革新のためのトレーニング方法

2022年7月15日(金) 14:00~17:00

求めたい人材像と入社したいと思わせる企業像

・求人人材要件の設定の仕方
・経営計画から導かれる人事人材計画の具体化
・事例紹介

2022年7月22日(金) 14:00~17:00

従業員一人ひとりの評価と処遇決定における納得度を上げる

・従業員一人ひとりの評価のステージを理解する
・個人の生活スタイルに合わせた処遇設定
・評価と処遇の見える化の実例 ~人事考課表の公開~

2022年7月29日(金) 14:00~17:00

トップのコミットと従業員のモチベーションを維持向上するための施策

・顧客満足を目標に従業員満足の基礎をつくる
・個性をチームに活かす仕組みづくり
・従業員の意志、自治力で企業価値、働き方をさらに高める

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

植竹 剛

植竹 剛株式会社チームのちから 代表取締役 店舗経営コンサルタント

1971年、東京生まれ。実家が菓子業で、4歳より接客を始める。大学卒業後、株式会社ロッテリア入社。店長を経て店舗経営コンサルティング企業へ転職。

業績立て直し専門コンサルタントとして、100店舗以上を経験。人材による業績向上を提唱している。

2012年に「人材の才能開花と自立の支援」を理念に掲げ、株式会社チームのちからを設立。

著書:『「できる店長」と「ダメ店長」の習慣(明日香出版社刊)』『「店長養成道場」~落ちこぼれスタッフから最強のチームを作る極意~(日経BP社刊)』

お申込み

コース名

非正規雇用者が活躍する組織づくりの進め方

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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