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開催

社員が育つ!人事評価制度の活かし方

No.78

受付終了

社員が育つ!人事評価制度の活かし方

開催期間
2024/01/10 ~ 2024/01/31
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #人手不足対応・働き方改革
  • #組織力強化
研修のねらい

 せっかく時間と費用をかけて人事評価制度を構築しても、効果的に運用されなければ絵に描いた餅になってしまいます。また、考課者である管理職の方々が、人事評価制度の本質を十分に理解しないまま自分勝手な人事評価をしてしまっては、社員の方々のモチベーションが下がってしまい、社員から不満が噴出してしまいます。
 この研修では、人事評価制度を構築された企業を対象に、人事評価制度を運用していくための4点セット(「考課者の研修」「目標管理の正しい理解」「プロセスマネジメント」「フィードバック面談の効果的進め方」)について理解を深めていただきながら、人事評価制度に基づいた人材育成の進め方を学んでいただきます。
受講対象者

経営者・経営幹部

研修の特長

人事評価制度はあるものの、効果的な運用方法に課題を感じている企業におすすめします

人材育成に悩んでいる方にもおすすめです

オリエンテーション

日程 内容
2024年 1月10日(水) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年 1月10日(水) 14:00~17:00

人事評価制度運用の4点セット(1)考課者研修の進め方

・自社の人事評価の運用実態チェック:事前課題
・人事評価の目的、実施要領の理解
・人事考課の考え方・ルール・評価基準の統一・人事考課のエラー
・人事考課の小演習、自分自身の評価傾向診断

2024年 1月17日(水) 14:00~17:00

人事評価制度運用の4点セット(2)目標による管理の理解

・目標による管理とは何か:組織全体で取り組む課題解決の手段
・目標設定の重要性:目標設定事例
・目標設定ミーティングの進め方:組織として目標達成を行う意味付け

2024年 1月24日(水) 14:00~17:00

人事評価制度運用の4点セット(3)プロセスマネジメントの進め方

・プロセスマネジメントの基本的な考え方:目標達成に向けた行動の質と量の改善
・人材育成につなげる1on1ミーティングの進め方
・コーチング・コミュニケーションのあり方:LEADERのLはListenのL

2024年 1月31日(水) 14:00~17:00

人事評価制度運用の4点セット(4)フィードバック面談の進め方

・フィードバック面談の意義・重要性
・最悪のフィードバック面談:こんな面談はいやだ~!
・面談シナリオの作成:部下の強みと改善点の指摘による人材育成

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

片岡 幸彦

片岡 幸彦東京保健医療専門職大学 リハビリテーション学部 作業療法学科 教授

事業構想大学院大学 客員教授 「組織と人材」担当

住友ビジネスコンサルティング(株)、(株)日本総合研究所を経て現職。「人的資源による組織変革」を基本思想として、組織および人材マネジメント分野の課題解決の支援に従事している。

「絵に描いた餅にならない」戦略にするために、社員個々人の力を発揮させる戦略実行力の強化を目指して、「ハード(制度、しくみ)」と「ソフト(運用、マネジメント)」の融合を一つのテーマとしている。

お申込み

コース名

社員が育つ!人事評価制度の活かし方

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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