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開催

経営に活かす! 決算書の見方【8月・午前】

No.87

受付終了

経営に活かす! 決算書の見方【8月・午前】

開催期間
2023/08/18 ~ 2023/09/08
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #経営感覚養成
  • #資金繰り改善
研修のねらい

決算書を経営に活かすためには、分析手法を知るだけでなく、分析結果をどう読み取り実際の経営と結びつけていくかを理解することが重要です。
この研修では、決算書を実際の経営に活かすために必要な知識・ノウハウを、経験豊富な講師と共に、演習を交えながら学んでいただきます。また、基本的な内容について解説すると同時に、モデル事例の決算書から課題を見つけ、改善策まで検討していきます。
受講対象者

経営者・経営幹部

研修の特長

会社の数字に強くなりたい財務部門以外の幹部の方におすすめします

少人数制で質問がしやすいため、財務の苦手な方におすすめです

オリエンテーション

日程 内容
2023年 8月18日(金) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2023年 8月18日(金) 9:30~12:30

決算書の仕組みや企業活動との関係性を理解する

・決算書の基本的な仕組みを学びます。
・会計の考え方を学ぶと同時に、実際の活動や経営との関連性について学びます。
・損益計算書の基本的な見方を、事例を交えて体系的に学びます。

2023年 8月25日(金) 9:30~12:30

決算書から企業の現状を分析する

・貸借対照表の基本的な見方を、事例を交えて体系的に学びます。
・キャッシュフロー計算書の基本的な見方を、事例を交えて体系的に学びます。
・各種財務指標の内容・利用方法を理解し、決算書の現状を分析する方法を学びます。

2023年 9月 1日(金) 9:30~12:30

決算書から企業の課題を把握し、解決策を検討する

・科目別・セグメント別・要素別等に分解し、増減理由・課題を把握する方法を学びます。
・抽出した課題について、損益計算書・キャッシュフロー計算書から解決策を検討するアプローチを学びます。

2023年 9月 8日(金) 9:30~12:30

損益分岐点分析により課題を抽出し、解決策を検討する

・損益分岐点分析の方法、分析結果に基づき課題抽出・解決策の検討を行う方法を学びます。
・目標値設定、管理会計の重要性を学びます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

佐々木 一誠

佐々木 一誠公認会計士・税理士佐々木一誠事務所 代表

公認会計士、税理士、中小企業診断士。中央監査法人(みすず監査法人)、あずさ監査法人勤務を経て、2012年に会計事務所を開設し独立。

監査法人勤務時は、上場企業・会社法監査などの会計監査の他、株式公開準備支援、内部統制構築・評価支援、財務調査等のコンサルティング業務に携わる。

独立後は、会計監査の他、中小企業への会計・税務支援、経営改善計画策定・実行支援、事業承継支援を手掛ける。また、中小企業大学校では経営改善計画策定支援研修及び財務分析研修の講師を務める。公認会計士・税理士佐々木一誠事務所 代表。

お申込み

コース名

経営に活かす! 決算書の見方【8月・午前】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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