10月
開催
No.01 経営管理者養成ゼミ(経営戦略編)
- #新分野進出・新事業展開
- #経営感覚養成
- 研修のねらい
- 経営環境が激しく変化するなかで、企業が持続的に成長していくためには、変化に合わせて革新し続けることが必要です。そのため、企業経営の中核を担う経営管理者には、自社の状況を正確に把握し、それにあった対応策を立案・実行するとともに、自身も常に革新し続けることが求められています。
この研修では、経営管理者に必要な能力のうち、経営戦略の策定に焦点をあて、自社の現状分析から今後の具体的なアクションプラン作成までをゼミ形式で実践的に学ぶことにより、中核人材としての成長につなげていただきます。
- 受講対象者
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経営幹部・管理者
- 研修の特長
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経営戦略の立案を通じて経営感覚を養っていただくための研修です。
経営者の右腕となる経営幹部・管理者の方、その候補者の方、後継者の方におすすめです。
オリエンテーション
日程 | 内容 |
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2024年10月2日(水) 9:10~9:30 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
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2024年10月2日(水) 9:30~12:30 | 経営理念・経営ビジョンの明確化 ・経営戦略では、戦略と戦術の違い、戦略策定のフレームワークについて学びます。 |
2024年10月9日(水) 9:30~12:30 | 自社を取り巻く外部環境分析 ・自社を取り巻く環境について「メガトレンド」、「マクロ環境」、「ミクロ環境」で分析します。 |
2024年10月16日(水) 9:30~12:30 | 自社の内部環境分析 ・経営機能(研究開発、購買、生産、販売、人事・労務、財務など)別に、自社内部の分析を行います。 |
2024年10月23日(水) 9:30~12:30 | SWOT分析 ・外部環境分析と内部環境分析の結果をもとに、自社のSWOT分析(機会脅威、強み弱み)を行います。 |
2024年10月30日(水) 9:30~12:30 | TOWS分析 ・SWOT分析から、TOWS分析(積極攻勢、差別化、弱点強化、防衛・撤退)を行います。 |
2024年11月6日(水) 9:30~12:30 | 戦略フレーム活用の実践 ・戦略フレームの紹介と、フレームを活用した自社の戦略の分析を行います。 |
2024年11月13日(水) 9:30~12:30 | 中期経営計画とアクションプラン作成 ・戦略課題の評価を行い、今後何をすべきか、具体的なアクションプラン等に落とし込みます。 |
2024年11月20日(水) 9:30~12:30 | 中期経営計画とアクションプランの発表 作成したアクションプラン等を発表し、他のメンバーからフィードバックを受けます。 |
- 注意事項
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・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
渡辺 晴樹株式会社MELコンサルティング 代表取締役社長
1953年東京都生まれ
1978年3月日本大学大学院生産工学研究科管理工学専攻・修士修了
現在、㈱MELコンサルティング代表取締役社長 中小企業診断士
経営コンサルタントとして40年以上の経験を有し、中小企業の経営診断、企業戦略・事業戦略の策定、人事・賃金制度の構築及び見直しなどを専門分野とし、多くの企業の実践的な経営支援に従事している。さらに、経営幹部、管理職及び一般職を対象とした人材育成・能力開発のための研修、国・地方公共団体・経済団体が主催する各種セミナーの講師を担当している。
お申込み
コース名 |
No.01 経営管理者養成ゼミ(経営戦略編) |
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定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
44,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
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1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。