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開催

No.56 組織を強くする自律型社員の育て方【午後】

No.56

キャンセル待ち

No.56 組織を強くする自律型社員の育て方【午後】

開催期間
2025/01/28 ~ 2025/02/25
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #リーダーシップ・コミュニケーション
  • #人手不足対応・働き方改革
  • #組織力強化

こちらのコースはキャンセル待ちになります。

本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。

全国9箇所に設置された中小企業大学校で、類似テーマの集合研修を実施している場合があります。
こちらもぜひご検討ください。

中小企業大学校※中小企業大学校の研修検索ページ
研修のねらい

環境変化や逆境に負けない強い組織になるためには、社員ひとりひとりが自ら考えて主体的に行動できることが不可欠です。こうした自律型の社員を育てることが求められている一方、現実には”指示待ち”、”批評家”、”被害者”など「他律・他責」なふるまいが組織の生産性向上を妨げています。
この研修では、自律型社員を育てるための管理者の役割と行動について、はじめに部下指導の原則を理解いただいたあと、実践するための基本動作(カタ)を習得することで、強い組織づくりにつなげていただきます。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

理論と実践を併せて学んでいただくことで、部下の指導・育成力が身につきます。

部下指導に悩んでいる方、社員の自律性を高めたい方におすすめします。

カリキュラムの内容は若干変更する可能性があります。

オリエンテーション

日程 内容
2025年1月28日(火) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2025年1月28日(火) 14:00~17:00

つよい職場とつらい職場

・管理者に求められる役割と行動
・つよい職場とつらい職場/自律とは何か、他律・他責とは何か
・知らず知らずに他律・他責を育てている7つの指導法

2025年2月4日(火) 14:00~17:00

部下・後輩指導の基本

・人間の行動特性・動機づけの諸理論/リーダーシップとフォロワーシップ
・いかにほめる・叱るか/部下・後輩指導の基本プロセス
・能力を引き出す働きかけ~BMP5原則/指導コミュニケーションのカタ(基本動作)

2025年2月18日(火) 14:00~17:00

自律を引き出す部下指導

・自律を引き出す3つのスイッチ/マネジメントへの展開
・教えない指導/目標・計画・行動・PDCAの支援
・自律を引き出すフォローアップのカタ

2025年2月25日(火) 14:00~17:00

つよい組織づくりのための取り組み

・1on1のカタ
・今後の部下指導・育成のための行動計画
・自律型組織づくりに必要な取り組み

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

原 裕二

原 裕二一般社団法人中部産業連盟東京事業部 部長 上席主任コンサルタント


印刷会社、人材開発会社で企画営業担当、部品製造会社の営業責任者および役員を経て、(一社)中部産業連盟に入職。
現在は、自律型社員(若手中堅社員)の育成、管理職・職場リーダーの育成および自律型組織づくりに関する研修開発および講師、コンサルティング業務(育成体系設計、教育プログラム・診断ツール開発、目標管理制度・運用設計、職場の行動改革)に従事。

お申込み

コース名

No.56 組織を強くする自律型社員の育て方【午後】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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