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開催

No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】

No.107

受付終了

No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】

開催期間
2024/09/11 ~ 2024/10/09
定員
5名
受講料(税込)
28,000円

受講者専用ページ

  • #売上拡大・販路開拓
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

人口減少社会に突入し国内需要が縮小傾向にあるなかで、新規顧客開拓の重要性は増しています。一方、経営資源の不足しがちな中小企業では、効果的な営業ができる人材の確保・育成に苦慮しているが、自社の持つ技術・製品を商談相手に伝える手法を実践できれば、展示会・商談会の場で、販路拡大につなげることができます。
本研修では、商談相手に購買意欲をかきたてるための準備や、訴求力の高い展示手法、強みを伝える営業ツール作成のコツなどを学んでいただきます。さらに、展示会や商談会で自社製品や技術をアピールする営業ツールを作成したうえで、商談を念頭においたプレゼンテーションの演習にも取り組んでいただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

訴求力の高い展示手法を身につけ、強みを伝える営業ツールを作成したい方におすすめします。

顧客のニーズを捉えた、効果的なプレゼンテーションをしたい方におすすめします。

オリエンテーション

日程 内容
2024年9月11日 (水) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年9月11日 (水) 9:30~12:30

総論と展示会活用

展示会での受講者自身の経験や自社の製品・サービス等を踏まえ、展示会で成果を出すためのポイントを学びます。

2024年9月18日 (水) 9:30~12:30

商談会、商談の活用

顧客心理やニーズを捉え、結果に導く目線とスキルを学びます。

2024年9月25日 (水) 9:30~12:30

展示会、商談会で差別化するツールの作成

学んだことを活かして営業ツールを作成し、定着を図ります。

2024年10月9日 (水) 9:30~12:30

展示会、商談会で差別化するツールの発表、講評

他の受講者の発表、受講者からのフィードバックを通じて、新たな気付きを得て理解を深めます。
発表では、受講者がバイヤー役となり、リアルな商談を体感していただきます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

植田 尚子

植田 尚子MONOCOTO PLUS 株式会社 代表取締役

(株)高島屋にてリビングカテゴリーバイヤー、インテリアアドバイザー(営業職)などの経験を積む。ライフスタイル視点で物事を見て市場分析を行い、定期的に海外や日本の見本市に行き、買付及び業界動向をリサーチを行う。
百貨店経験を活かして、小売業に携わる方々のお役に立ちたいと思い、現会社を設立。
2019年より中小機構にて震災支援に関わり、百貨店での販売会での訴求方法や顧客へのアプローチなどのサポートを行う。2021年より経営支援部にて中小企業アドバイザーとして、食品事業者に対して販路開拓、商品ブラッシュアップ等のサポートを行っている。

お申込み

コース名

No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

28,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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