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開催

No.129 5Sから始まる生産性向上【4月】

No.129

受付終了

No.129 5Sから始まる生産性向上【4月】

開催期間
2024/04/26 ~ 2024/06/07
定員
10名
受講料(税込)
25,000円

受講者専用ページ

  • #人手不足対応・働き方改革
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

「掃除や整理整頓をすることが目的となっている」、「5S活動はするものの一過性であり繁忙期などは活動が軽視される」、このような悩みを抱えている現場の声を良く聞きます。
本研修では、5Sの最終目的である生産性の向上に向けて、その場限りにならない中長期的な計画立案や継続のための組織づくりの視点も組み入れ、「常に利益を生み出す」現場づくりの基本的な知識を学んでいただきます。自社の課題解決と自職場に応用するための手順について、事例を交え、また講師や他の受講者との意見交換を通して実践的に学んでいただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

5Sを正しく理解するとともに、その場限りにならない持続的に活動を実践できる現場になることができます

5Sに取り組んでみたいと考えていた方、5Sの取り組みが継続しないと悩んでいた方におすすめします

オリエンテーション

日程 内容
2024年4月26日(金) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年4月26日(金) 9:30~12:30

生産性と5S

生産性とは何か、また5Sの位置づけを確認します。
5Sについて、改めて基本的な知識を学ぶとともに、自社の現状や課題を情報交換します。

2024年5月10日(金) 9:30~12:30

5Sを活用した生産性向上(1)

5Sについて、組織的な取り組みについて学ぶとともに、自社で行っている活動について情報交換をします。

2024年5月17日(金) 9:30~12:30

5Sを活用した生産性向上(2)自社課題解決

「5Sを活用した生産性向上」に取り組む部署、職場、取組みのゴール(成果)を設定します。また、事例を参考に、取り組みプランの検討に着手します。

2024年5月24日(金) 9:30~12:30

5Sを活用した生産性向上(3)自社課題解決

講師や受講者との意見交換を経て、自社の取組みプランをブラッシュアップし、翌日から何をすべきかの行動プランまで具体化し、次回までに試行します。

2024年6月7日(金) 9:30~12:30

5Sを活用した生産性向上(4)自社課題解決

試行結果を検討し、研修終了後からの活動計画を完成させます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

神宮 貴子

神宮 貴子共愛学園前橋国際大学 准教授

幼い頃から工場が好き。早稲田大学理工学部(現創造理工学部)経営システム工学科にて「工場」を取り巻く仕組みを学び、博士後期課程まで進む(単位取得退学)。

「現場で学ぶ 現場に学ぶ」をモットーに、現在は共愛学園前橋国際大学准教授として教育・研究活動を進める一方で、国内外問わず現場改善・社内教育など多くの企業現場における生産性向上を目的としたコンサルティング活動を行っている。

専門は経営システム工学、サービスサイエンス、生産・物流設計、最適化アルゴリズム等。

お申込み

コース名

No.129 5Sから始まる生産性向上【4月】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

25,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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