10月
開催
No.134 生産性を高める業務マニュアルのつくり方【10月】
~人手不足解消や業務改善の切り札に!~
No.134 生産性を高める業務マニュアルのつくり方【10月】
~人手不足解消や業務改善の切り札に!~
- 開催期間
- 2024/10/01 ~ 2024/10/22
- 定員
- 5名
- 受講料(税込)
- 28,000円
- #人手不足対応・働き方改革
- #業務効率化・生産性向上
- 研修のねらい
- 人手不足が深刻化するなかで、熟練技術者やベテラン社員の技術・ノウハウを残りの社員に伝える手段として、業務マニュアルの重要性が増しています。しかし、多忙な業務の中で、効率よく、わかりやすいマニュアルを作成するのは簡単なことではありません。また、せっかく作っても、運用ルールなどが定まっていないために、途中で使われなくなってしまうことも少なくありません。
この研修では、業務マニュアルに対する理解を深めていただきながら、業務マニュアル作成において重要なポイントとなる業務の流れの見直しから、マニュアル作成のテクニックまで、演習を通じて学んでいただきます。あわせて、完成したマニュアルの運用や定着方法についても検討していただきます。
- 受講対象者
-
経営幹部・管理者
- 研修の特長
-
経験豊富なマニュアル作成のプロから、具体的で実践的なマニュアル作成のコツやポイントを学べます
これからマニュアルづくりに取り組みたい方、今あるマニュアルを見直したい方におすすめです
オリエンテーション
日程 | 内容 |
---|---|
2024年10月1日(火) 13:40~14:00 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
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2024年10月1日(火) 14:00~17:00 | 最初の一歩:マニュアル化する業務を整理する ・マニュアルが必要な理由 |
2024年10月8日(火) 14:00~17:00 | マニュアルの良し悪しを判断する ・課題の共有 |
2024年10月15日(火) 14:00~17:00 | マニュアル作成テクニックを学ぶ ・課題の共有 |
2024年10月22日(火) 14:00~17:00 | マニュアル作成のPDCA ・課題の共有 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
木村 明日香株式会社ヒューマンサイエンス コンサルタント
・CRO(医薬品開発業務受託機関)企業にて臨床開発~薬事業務に従事した経験を活かし、コンサルタントとして主に医薬系・製造系企業を対象にマニュアル改善/制作プロジェクトを担当
・CMSやマニュアル作成・管理ツールの導入支援なども実施
・前職企業では、以下作業も経験
-CAPA計画策定を含めたissueマネジメント
-社内業務マニュアル/教育資料作成
-委託者とのすり合わせ業務手順書作成
吉本 卓生株式会社ヒューマンサイエンス コンサルタント
・ソフトウェアベンダーにてシステム及びインフラ構築の営業に従事した経験を活かし、コンサルタントとして基幹系システムのマニュアル制作/業務マニュアルの制作改善を担当
・IT企業向けのWebマニュアル構築手法の開発/セールス担当
・マニュアル作成・管理ツールの導入支援なども実施
お申込み
コース名 |
No.134 生産性を高める業務マニュアルのつくり方【10月】 |
---|---|
定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。