
12月
開催
No.128 製造業DX/生産現場改善に活用するAI・IoT【12月・午後】
~DXロードマップづくり~
No.128
No.128 製造業DX/生産現場改善に活用するAI・IoT【12月・午後】
~DXロードマップづくり~
- 開催期間
- 2025/12/03 ~ 2025/12/23
- 定員
- 5名
- 受講料(税込)
- 28,000円
- #デジタル化対応
- #人手不足対応・働き方改革
- #業務効率化・生産性向上
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- IoT (モノのインターネット)によってあらゆるモノがインターネットにつながるようになり、工作機械からデータを集めて情報に変えて効率化、省力化、最適化したり、AI(人工知能)を活用して、様々な現場改善に活用できるようになりました。しかし、AIやIoTツールは道具にすぎないため、目的や方法を間違えてしまうと、期待した成果が得られないことも少なくありません。
本研修では、製造業DXを実現するためにAI・IoTについての理解を深めていただきながら、スマートファクトリーにより生産性向上、コスト削減、業務効率化などにより現場改善により付加価値の高い業務にシフトするための自社のDXロードマップ(DX実行計画書)作成に取り組んでいただきます。
- 受講対象者
-
管理者・新任管理者
- 研修の特長
-
製造業DXを実現するためにAI・IoTについての理解を深めていただきながら、スマートファクトリーにより生産性向上、コスト削減、業務効率化などによる現場改善により付加価値の高い業務にシフトしたい方にお薦めです。
現場改善により付加価値の高い業務にシフトするための自社のDXロードマップ(DX実行計画書)を作成したい方にお薦めです。
オリエンテーション
日程 | 内容 |
---|---|
2025年12月3日(水) 13:40~14:00 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
---|---|
2025年12月3日(水) 14:00~17:00 | DXを実現するAI・IoTを理解する ・AI/IoTとは何か、AI・IoTで可能になること |
2025年12月9日(火) 14:00~17:00 | 経営ビジョンと改善目的(KPI)作成 ・自社の経営ビジョンの明確化 |
2025年12月16日(火) 14:00~17:00 | AI/IoT導入の実行計画書作成 ・AI/IoTツール導入のポイント |
2025年12月23日(火) 14:00~17:00 | DXロードマップ作成 ・DXロードマップまとめ(DX実行計画書)作成 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール

阿部 満ブリッジソリューションズ株式会社 代表取締役 一般社団法人AI・IoT普及推進協会 代表理事
富士ゼロックス、京セラ関連IT企業、ITコーディネータ協会職員を経て40歳で現社を創業。創業以降、企業アドバイストータル1000社以上、IT導入支援100社。その内、経済産業省IT経営力大賞認定8社、優秀賞2社受賞支援。
各政府系、商工三団体、民間企業研修講師など全国で活動。著書『IT 経営可視化戦略』、『IT経営実践の知識』、新聞、専門誌へのコラム等を含め執筆多数。一般社団法人AI・IoT普及推進協会 代表理事兼事務局長。
お申込み
コース名 |
No.128 製造業DX/生産現場改善に活用するAI・IoT【12月・午後】 |
---|---|
定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。