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開催

No.128 倉庫・物流センターの現場力を強化!【7月・午後】

~コスト削減と生産性向上を実現する実践戦略研修~

No.128

No.128 倉庫・物流センターの現場力を強化!【7月・午後】

~コスト削減と生産性向上を実現する実践戦略研修~

開催期間
2026/07/28 ~ 2026/08/25
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #人手不足対応・働き方改革
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

複雑化する物流の現場では、人手不足の深刻化と人件費の高騰が経営を直撃しています。倉庫・物流センターの運営においては、物流品質の維持・向上と抜本的なコスト構造の改善が喫緊の課題です。また、トラック運送との連携も重要な要素であり、全体最適化が求められています。

本研修では、まず業界を取り巻く最新の環境動向を押さえます。その上で、事例に基づき、現場のムダを発見するための物流コストの算出・分析方法、そして効果的な改善活動の進め方を具体的に学びます。さらに、自社の現状課題から、短期的・長期的な対応策を導き出し、実行を担保するための「KPI(重要業績評価指標)」を設定します。この4日間で、自社の業務改善の実行計画を作成し、収益向上に直結する戦略を持ち帰ることを目指します。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

倉庫業や物流センター(保管・荷役・輸送)を運営している企業の方におすすめします。

物流コストを把握することで、抜本的な業務改善活動が可能となります。

オリエンテーション

日程 内容
2026年7月28日(火) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2026年7月28日(火) 14:00~17:00

物流業界を取り巻く環境の変化と課題

・人材不足時代の物流業の課題
・物流パートナーとしての物流センター
・トラック運送業の現状
・自社の現状

2026年8月4日(火) 14:00~17:00

物流効率改善のための基礎知識

・荷主の物流コスト
・物流センターのコスト算定
・物流コスト演習
・自社の課題

2026年8月18日(火) 14:00~17:00

物流業務改善の進め方(1)KPIによる物流改善手法

・KPI(重要業績評価指標)による物流改善手法について
・KPIを用いた改善事例
・KPI設定演習
・自社の課題解決のためのKPI

2026年8月25日(火) 14:00~17:00

物流業務改善の進め方(2) 効果的なKPI設定と実行計画

・KPI設定の視点
・KPI改善計画演習
・自社のKPI設定

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

森高 弘純

森高 弘純近代経営システム研究所 代表

1956年福岡県生まれ。慶応義塾大学商学部卒業後、(株)ビジネスコンサルタント、(株)ユニティを経て、1983年に独立し、コンサルタントとして活動を始める。専門分野は、中小中堅企業の経営管理、経営戦略、生産管理、原価計算、情報システム。
コンサルティング実績は、(公社)全日本トラック協会、(公社)熊本県トラック協会、日本貨物運送協同組合連合会、その他民間運送事業者他多数。
著書に、「中小トラック事業者のためのITベスト事例集(全ト協)」他。情報処理システム監査技術者。物流経営士資格認定講座の講師としても活躍中。

お申込み

コース名

No.128 倉庫・物流センターの現場力を強化!【7月・午後】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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