6月
開催
No.70 基本から学ぶ！人事制度構築の考え方・進め方【6月・午前】
～やる気を引き出し、成長と定着に役立つ実践的アプローチ～
No.70
No.70 基本から学ぶ！人事制度構築の考え方・進め方【6月・午前】
～やる気を引き出し、成長と定着に役立つ実践的アプローチ～
- 開催期間
- 2026/06/19 ～ 2026/07/10
- 定員
- 10名
- 受講料（税込）
- 22,000円
- #人手不足対応・働き方改革
- #組織力強化
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- 社員一人ひとりの役割が大きい中小企業にとって、社員が生き生きと働くことのできる環境づくりは非常に重要です。特に、行動や業績が適切に評価され、自身の頑張りが賞与や昇格・昇給に反映される人事制度の仕組みを構築しておくことは、社員のモチベーションアップにも繋がります。その一方で、人事制度を構築するために何をすればよいかが分からないとお悩みの方も多いのではないでしょうか。
この研修では、自社の人事制度に悩みを抱えている企業の経営者や経営幹部の方々に人事制度構築の基本的な考え方・進め方を学びます。
- 受講対象者
-
経営者・経営幹部
- 研修の特長
-
人事制度を構築するための基本的な考え方・進め方を習得できます。
人事制度はあるが、これで良いのか分からないという企業にもおすすめです。
オリエンテーション
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2026年6月19日(金) 9:10～9:30 |
・受講用システムの操作について（15分間） |
カリキュラム
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2026年6月19日(金) 9:30～12:30 | 人事制度の歴史的変遷および人事制度構築の重要性 ・人事制度の変遷：人事制度が時代の流れの中でどのように変化してきたかを整理する |
| 2026年6月26日(金) 9:30～12:30 | 人事制度の構築（１）等級制度 ・等級フレームの設計：人事管理の軸（役職、能力、役割等）を定め、運用基盤を整備 |
| 2026年7月3日(金) 9:30～12:30 | 人事制度の構築（２）評価制度 ・基本方針の策定：何を評価するかの基準（業績、能力、意欲態度、プロセス、行動等） |
| 2026年7月10日(金) 9:30～12:30 | 人事制度の構築（３）報酬制度 ・基本方針の策定：賃金水準、賃金体系（基本給、手当等）の設計方針の策定 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
高橋 敏浩HRマネジメント代表 キャリアコンサルタント
メガバンク入行後３年目にコンサルティング会社へトレーニー出向、
経営コンサルタントとして研鑽を積む。以後、㈱日本総合研究所にて人事コンサルタントとして上場企業から中堅、ベンチャーに至るまで幅広い業種で40年以上にわたる診断・指導業務に従事。経営コンサルティング部長、上席推進役を経て2024年に独立。
現在も中小企業の人事制度設計、運用・定着化支援を中心に、人材育成体系構築にも多く携わり、研修を企画して自ら講師も行う。
近年では、サステナブルな企業価値向上に向けて、エンゲージメントとパフォーマンスの向上、ミドルマネジャー起点の組織力開発などのテーマを手掛ける。
お申込み
| コース名 |
No.70 基本から学ぶ！人事制度構築の考え方・進め方【6月・午前】 |
|---|---|
| 定員 |
10名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
| 受講料（税込） |
22,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
| 受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
