「WEBee Campus(ウェビーキャンパス)」は、
少人数制(5-10名)で実践的な内容だから
経験豊富な講師陣から丁寧なサポートで、
学びの成果をすぐに活かせます!
1月
開催
実践!成長ビジネス創出の手法を学ぶ【午前】
~社外の動きと自社分析で成長テーマを見つける~
実践!成長ビジネス創出の手法を学ぶ【午前】
~社外の動きと自社分析で成長テーマを見つける~
- 開催期間
- 2024/01/10 ~ 2024/01/29
- 定員
- 5名
- 受講料(税込)
- 28,000円
- #ビジネス新潮流
- #新分野進出・新事業展開
- 研修のねらい
- 持続可能性は経営のキーワードです。大きく変わる経営環境において、現在の事業が将来にわたって続くと考え「既存顧客、既存製品、既存事業」に依存することは事業継続のリスクとも言えます。環境変化に柔軟に対応し、天変地異に備えるためには、常に危機意識をもちつつ、自社の未来を見据え、新テーマ・新ビジネスを考え続けることが重要です。
この研修では、自社の実態を理解したうえで、これからの市場開拓や製品開発、新事業開発など、自社の新たな柱としての成長テーマについて「成長マトリクス」という手法を活用して検討していきます。
- 受講対象者
-
経営者・経営幹部
- 研修の特長
-
成長マトリクスの手法を活用して、持続可能な経営に向けた自社の成長テーマ・新事業を考えます
経営計画の策定法を学んでみたい方、理論を本で読んだことはあるが使いこなせないと悩んでいる方などにおすすめです
オリエンテーション
日程 | 内容 |
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2024年 1月10日(水) 9:10~9:30 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
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2024年 1月10日(水) 9:30~12:30 | 今こそ求められる自社の成長への種蒔き 経営戦略の基本を確認し、自社の「成長」・「伸びしろ」を探る方法を学びます。 |
2024年 1月15日(月) 9:30~12:30 | 新たな成長テーマ・新事業の発掘(1) 市場浸透や市場開拓/製品開発や多角化のアプローチについて、事例演習と自社分析で学びます。 |
2024年 1月22日(月) 9:30~12:30 | 新たな成長テーマ・新事業の発掘(2) 前回に続き、市場浸透や市場開拓/製品開発や多角化のアプローチについて、事例演習と自社分析で学びます。 |
2024年 1月29日(月) 9:30~12:30 | 将来の成長に向けた自社の新テーマ・新事業(まとめ・発表) インターバル期間に作成した自社のこれからのテーマを発表し、講師及び他のメンバーからフィードバックを受けます。 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
佐藤 康二株式会社エム・イー・エル 取締役
福岡大学商学部商学科卒業後、民間企業勤務を経て、起業。その経験を活かし、中小企業診断士・コンサルタントに転身。
現在、㈱エム・イー・エル取締役、㈱MELソリューション常務取締役ほか、企業の非常勤顧問等として、中堅・中小企業の持続可能な経営、持続可能な働き方を支援。
ビジョン・戦略・中計策定コンサルティングとその実行のためのPDCA支援、組織力強化・人材育成支援を行う。
中小企業基盤整備機構・中小企業大学校講師をはじめ公的機関の研修、金融機関の顧客向け研修、民間企業の教育訓練講師としても全国で活動。
お申込み
コース名 |
実践!成長ビジネス創出の手法を学ぶ【午前】 |
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定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
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1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。