11月
開催
No.23 職場リーダー養成研修（中級編）【11月・午前】
No.23
受付終了
No.23 職場リーダー養成研修（中級編）【11月・午前】
- 開催期間
- 2024/11/11 ～ 2024/12/02
- 定員
- 10名
- 受講料（税込）
- 22,000円
- #リーダーシップ・コミュニケーション
- #組織力強化
- 研修のねらい
- 職場リーダーには、職場で生じる様々な問題に対応していくために、人と場をマネジメントしていく役割と能力が求められています。
この研修では、リーダーに求められている役割とマネジメントの基本を理解していただき、部下の方やご自身が持ちやすい成果を阻む思い込みを解消し、成果に向かうためのマインドセットの整え方を学びます。また、特に中堅クラスのリーダーとして重要な能力である、ファシリテーション（場の進行）能力、部下への対応、コンフリクト（対立状態）の解消について学んでいただきます。
- 受講対象者
-
管理者・新任管理者
- 研修の特長
-
職場リーダーになっておおむね５年以上の方におすすめします。
中堅クラスのリーダーに必要な能力を４回の研修でまとめて学ぶことができます。
オリエンテーション
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2024年11月11日(月) 9:10～9:30 |
・受講用システムの操作について（15分間） |
カリキュラム
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2024年11月11日(月) 9:30～12:30 | リーダーに求められる職務と役割 ・管理者に求められる役割とマネジメントの基本 |
| 2024年11月18日(月) 9:30～12:30 | 部下と自身のマネジメント ・部下の指導、育成 |
| 2024年11月25日(月) 9:30～12:30 | 対立克服力を身に付ける（コンフリクトマネジメント） ・対立に関する新しい見解とは |
| 2024年12月2(月) 9:30～12:30 | 今後の行動計画づくり これまでの３回を振り返りつつ、中堅リーダーとしての課題の抽出と、今後どのようにリーダーとしての能力を高めていくのかを計画します。また、発表をして、フィードバックを受けることで、計画を精緻化します。 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
溝井 伸彰溝井&パートナー経営コンサルティング事務所 代表
明治大学政治経済学部卒業後、(株)国連社、(株)ODS、(株)ミツウロコを経て(株)ティビーシーでコンサルティング事業部長就任。ベンチャー支援のため専門家を組織しベンチャー企業、中小企業に対するコンサルテーションを実施。
その後、独立。起業家の育成、創業支援及び経営コンサルティングを行う。コンサルティング実績は、試作業、広告業、美容業、美容ディーラー業、専門商社、整体業、樹脂製品問屋業等多岐にわたる。(独)中小企業基盤整備機構などでアドバイザーを務めるなど、各方面で活躍中。中小企業診断士・公認心理師。組織開発とカウンセリングを主業務とする合同会社いしずえ 代表社員。
著書に「となりの「美容院」が儲かっている本当の理由―誰でも今日からやれる5つのアクション」ぱる出版、「なぜか上手くいく社長の、「失敗しない」しくみ―大振りで狙う勝ちより負けをなくす経営 困難突破マニュアル」ぱる出版、「小さな会社の「移転・引越し」マニュアル―スリムな組織に合ったオフィス環境へ」(共著) ぱる出版。
お申込み
| コース名 |
No.23 職場リーダー養成研修（中級編）【11月・午前】 |
|---|---|
| 定員 |
10名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
| 受講料（税込） |
22,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
| 受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
