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開催

No.25 職場リーダー養成研修(上級編)【午前】

No.25

No.25 職場リーダー養成研修(上級編)【午前】

開催期間
2024/08/01 ~ 2024/08/29
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #リーダーシップ・コミュニケーション
  • #人手不足対応・働き方改革
  • #組織力強化

本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。

研修のねらい

環境変化が激しく先の見通しにくい現代では、職場の一人一人が主体性を持ち、自律してリーダーシップを発揮することこそが、組織の成長につながります。特に、中堅リーダーには、他のメンバーのロールモデルとなるような率先したリーダーシップ行動が期待されています。
この研修では、外部環境に関係なく常に高い結果を出すリーダーのマインドとリーダーシップ行動について学んでいただくとともに、ご自身のリーダーシップを向上させるための具体的方法について理解し、職場における実践につなげていただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

高い成果を出すリーダーに必要な具体的要件を知ることができます

職場におけるリーダーシップの発揮方法を知ることができます

オリエンテーション

日程 内容
2024年8月1日(木) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年8月1日(木) 9:30~12:30

成果をあげるリーダー人材に求められるマインドと行動

・成果をあげるリーダー人材の要件
・リーダーに求められる考え方・心構え
・リーダーが持つべき軸(ビジョン)
・リーダーに必要なスキル

2024年8月8日(木) 9:30~12:30

成果をあげるリーダー人材のマインド

・リーダーシップとマネジメントの違い
・経験学習サイクルを回すポイント
・リーダーに求められる職場メンバーとの関係の質
・関係性を高めるために職場で実践できるアクション

2024年8月22日(木) 9:30~12:30

成果をあげるリーダー人材のビジョン

・ありたい姿と会社の業績との関係性
・ビジョンを創りあげるポイント
・リーダーのビジョンの検討と実践アクション

2024年8月29日(木) 9:30~12:30

成果をあげるリーダー人材のスキル

・今まで以上の成果をあげる行動のあり方
・生産性向上のためのスキル(時間管理・仕事依頼)
・WILL・CAN・MUSTで考える生産性向上の有効アクション
・成果をあげるリーダーとして成長しつづけるための行動計画と決意表明

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

志倉 康之

志倉 康之株式会社巧コンサルティング 代表取締役

中小企業診断士。産業能率大学総合研究所兼任講師。
独立行政法人中小企業基盤整備機構関東本部チーフアドバイザー。
カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社における新規事業の構築、ネット通販事業責任者等を経験後、2015年に株式会社巧コンサルティングを設立。
年間200日を超える企業向け研修および経営戦略策定、人事戦略策定などの分野における経営コンサルティング事業を展開。
主な著書に「部長の一流、二流、三流」(明日香出版社)がある。

お申込み

コース名

No.25 職場リーダー養成研修(上級編)【午前】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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