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5月
開催
No.33 組織が活性化するPDCA型マネジメント【5月】
No.33
受付終了
No.33 組織が活性化するPDCA型マネジメント【5月】
- 開催期間
- 2024/05/20 ~ 2024/06/19
- 定員
- 5名
- 受講料(税込)
- 28,000円
- #人手不足対応・働き方改革
- #業務効率化・生産性向上
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- 働き方改革が叫ばれ、残業削減、有休取得率向上、リモートワークでのマネジメントなど仕事の環境が変化する中で、経営リーダーには組織を活性化させ、仕事の成果を高めることが求められています。
この研修では、組織活性化の土台となる、PDCAサイクルを活用したマネジメントについて学びながら、自社の業務推進方法の見直しにも取り組んでいただきます。
※PDCA:Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(改善)
- 受講対象者
-
経営幹部・管理者
- 研修の特長
-
多様化する経営リーダーへの期待に応えるPDCA型のマネジメントの基本がわかります
PDCAサイクルの回し方が身につくことで、様々な業務の成果を高められます
せっかくプロジェクトを立ち上げても取り組みが持続しない組織におすすめします
オリエンテーション
日程 | 内容 |
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2024年5月20日(月) 9:10~9:30 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
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2024年5月20日(月) 9:30~12:30 | リーダーの役割とPDCAサイクルの重要性 PDCAサイクルを推進する立場である職場リーダーが果たす役割について学びます。 |
2024年5月27日(月) 9:30~12:30 | 生産性向上のためのPDCAサイクル実践の勘所 PDCA4つのプロセスの意味と関係性を理解するとともに、上手く回らない原因の把握を通して、正しいPDCAサイクルの回し方について学びます。 |
2024年6月4日(火) 9:30~12:30 | 働き方改革につながるPDCAサイクル実践の勘所 PDCAサイクルの定着化と、より効果的な回し方を学ぶとともに、自社で推進したいPDCAサイクルを設計します。 |
2024年6月19日(水) 9:30~12:30 | 自社をイキイキ組織に変えるPDCAの設計(まとめ・発表) インターバル期間に作成した自社のこれからのテーマを発表し、講師及び他のメンバーからフィードバックを受けます。 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
![佐藤 康二](https://webeecampus.smrj.go.jp/wp-content/uploads/2020/01/佐藤講師(A)-1024x956.jpg)
佐藤 康二株式会社エム・イー・エル 取締役
福岡大学商学部商学科卒業後、民間企業勤務を経て、起業。その経験を活かし、中小企業診断士・コンサルタントに転身。
現在、㈱エム・イー・エル取締役、㈱MELソリューション常務取締役ほか、企業の非常勤顧問等として、中堅・中小企業の持続可能な経営、持続可能な働き方を支援。
ビジョン・戦略・中計策定コンサルティングとその実行のためのPDCA支援、組織力強化・人材育成支援を行う。
中小企業基盤整備機構・中小企業大学校講師をはじめ公的機関の研修、金融機関の顧客向け研修、民間企業の教育訓練講師としても全国で活動。
お申込み
コース名 |
No.33 組織が活性化するPDCA型マネジメント【5月】 |
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定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
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1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。