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開催

No.41 職場リーダーのためのチームマネジメント講座【9月】

No.41

キャンセル待ち

No.41 職場リーダーのためのチームマネジメント講座【9月】

開催期間
2024/09/09 ~ 2024/09/27
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #リーダーシップ・コミュニケーション
  • #業務効率化・生産性向上
  • #組織力強化
研修のねらい

長く続いたコロナは、社会活動や企業業績に大きな影響を与えました。かかる状況のもと、目標達成に向け、効率的効果的に生産性を高めていくには、組織の力を最大限発揮させる「チームマネジメント力」が重要になっています。
本研修では、職場リーダーを対象に、リーダーとしての「真の役割」を探り、組織の目標達成に向けたリーダーシップの発揮方法について学んでいきます。あわせて、ファシリテーション、コミュニケーションなどのチームマネジメントに必要なスキルを、演習を通じて習得していきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

ロールプレイングやグループワークを通じて、チーム作りに必要なスキルを身につけることができます。

行動タイプの違うメンバーと協働していく方法を習得できます。

チームリーダーとしてもっと自信を持ちたい方におすすめします。

オリエンテーション

日程 内容
2024年9月9日(月) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年9月9日(月) 9:30~12:30

チームの状態を理解する

・チームの状態をチェックする
・業務の生産性を高めるファシリテーションの全体像について理解する
・良いチームを定義し、チームが抱える問題を発見する(演習)

2024年9月13日(金) 9:30~12:30

良いチームの要素を理解する

・良いチームとなる要素を理解する(演習)
・問題を抱えるチームの「3悪習」を理解する(演習)
・「3悪習」の改善方法を習得する

2024年9月20日(金) 9:30~12:30

チーム内の信頼関係を築く

・コミュニケーションにおける「発信力」を強化する
・DiSCアセスメントの実施(自分の行動特性を理解する)
・コミュニケーションにおける「受信力」を強化する

2024年9月27日(金) 9:30~12:30

チームの抱える問題を解決する

・行動タイプの違う相手を理解する
・チームの問題を解決する方法を習得する(演習)

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

松澤 宏一

松澤 宏一株式会社ナレッジ・ジャパン 代表取締役

(株)日興證券難波支店3年、その後(株)西武百貨店家庭外商部に10年勤務し、勤務の傍らセントポールズ教育研究会設立(小・中・高校の進学指導を中心とした学習塾経営)。塾拡大と日本語教育事業及び、コンピュータシステム開発事業開始のため、株式会社ナレッジ・ジャパンを設立、代表取締役に就任。同事業に専念するため百貨店を退職。現在、「企業人研修」を中心に教育事業を行っている。
 専門領域は、経営学概論(経営戦略論・マーケティング論・組織論)。 階層別研修(コミュニケーション・スキル、部下の指導と育成、CS・ES、チームビルディング、ロジカル・ライティングなど人間系研修を中心に実施)。

お申込み

コース名

No.41 職場リーダーのためのチームマネジメント講座【9月】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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