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開催

No.47 職場リーダーのレジリエンス強化研修【7月】

~逆境に負けない心を育て、リーダーシップを磨く~

No.47

受付終了

No.47 職場リーダーのレジリエンス強化研修【7月】

~逆境に負けない心を育て、リーダーシップを磨く~

開催期間
2024/07/11 ~ 2024/08/01
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #リーダーシップ・コミュニケーション
  • #人手不足対応・働き方改革
研修のねらい

仕事や人間関係など様々なストレスにさらされている現代では、逆境や困難を成長の原動力に変える力である、「レジリエンス=しなやかで折れない心」が求められています。このレジリエンスを鍛えることで、職場内においても、逆境や困難を自身や組織の成長へとつなげることが期待できます。
この研修では、レジリエンスの基本や実践方法を学び、ご自身のレジリエンスを鍛えることでリーダーシップを磨いていただき、組織全体にレジリエンスの力をいきわたらせるための方法についても検討していただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

レジリエンスを鍛えることでリーダーシップの発揮につながります

部下の指導に悩んでいる管理者の方にもおすすめです

オリエンテーション

日程 内容
2024年7月11日 (木) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年7月11日 (木) 9:30~12:30

レジリエンスの基本を理解する

・レジリエンスとその必要性とは
・レジリエンスを高める3つのアプローチ【底打ち】【回復】【教訓化】
・レジリエンスとリーダーシップ

2024年7月18日 (木) 9:30~12:30

レジリエンス・トレーニング(底打ち:感情をコントロールする)

・感情をコントロールする黄金比!3:1の法則
・感情コントロールの決め手となる捉え方の柔軟性
・部下の感情に寄り添うには?

2024年7月25日 (木) 9:30~12:30

レジリエンス・トレーニング(回復:強みを活かす)

・VIA-IS診断から自分の強みを理解する
・未来の逆境に備えて強みを活かすイメージをつくる
・部下の強みを活かすには?

2024年8月1日 (木) 9:30~12:30

レジリエンス・トレーニング(教訓化:経験から学ぶ)

・内省から得られる2つのレジリエンス資源
・内省を促進するTIPSのご紹介
・自分と組織のレジリエンス向上に向けた行動計画

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

林 英樹

林 英樹株式会社ザ・アカデミージャパン プロフェッショナルトレーナー

1974年生まれ。新潟県出身。新聞記者として12年間で1000社の人材育成を取材執筆。その過程で得た人材育成法を活かし社内研修を担当。環境関連会社で経営企画に従事。非協力的な部門間関係を改善し全社的な業務工程を再構築。若手社員のキャリアプランサポートを行う。その後独立し、研修講師、ビジネスコーチ、一般社団法人日本新人育成トレーナー協会運営委員として活動している。大手を中心に民間企業や公的機関での研修実績多数。

お申込み

コース名

No.47 職場リーダーのレジリエンス強化研修【7月】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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