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9月
開催
No.62 業務プロセスから考えるDXスタートアップ講座【午前】
No.62
No.62 業務プロセスから考えるDXスタートアップ講座【午前】
- 開催期間
- 2024/09/19 ~ 2024/10/10
- 定員
- 5名
- 受講料(税込)
- 28,000円
- #デジタル化対応
- #人手不足対応・働き方改革
- #業務効率化・生産性向上
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- 人手不足が深刻になるなかで、生産性を維持していくためには、ITの活用が不可欠となっています。しかし、ITの活用は道具や手段にすぎず、製品やサービス、ビジネスモデルを変革し、企業の価値と競争力を実現するDX(デジタルトランスフォーメーション)に取り組むことが求められるようになっています。
本研修では、これまでITをあまり活用してこなかった、ITを導入してはいるものの活用しきれていなかった方を対象に、IT導入プロセスやITの機能を理解していただき、自社に適したIT活用プランを考えていただきます。合わせて、企業がビジネス環境の激しい変化に対応するために必要なDXの基礎知識を学び、既存の事業やビジネスモデルを変革するための参考としていただきます。
- 受講対象者
-
経営幹部・管理者
- 研修の特長
-
IT活用に踏み切れていなかった方、IT活用を一から見直したい方、DXを学びたい方におすすめです。
IT活用の基本方針が決まるため、失敗リスクを低減したIT導入につなげることができます。
オリエンテーション
日程 | 内容 |
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2024年 9月19日(木) 9:10~9:30 |
・受講用システムの操作について(15分間) |
カリキュラム
日程 | 内容 |
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2024年 9月19日(木) 9:30~12:30 | ITがもたらす価値・成果 ・事例で学ぶIT活用が失敗する訳 |
2024年 9月26日(木) 9:30~12:30 | DX活用の成功に向けたポイント ・DXの動向と中小企業の活用事例 |
2024年10月 3日(木) 9:30~12:30 | DXの探し方と活用方法 ・DXサービスの探し方 |
2024年10月10日(木) 9:30~12:30 | 今後のDX導入に向けたポイント ・DX活用プランのプレゼンテーション(演習) |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
![岩岡 博徳](https://webeecampus.smrj.go.jp/wp-content/uploads/2020/01/岩岡講師‗加工-893x1024.jpg)
岩岡 博徳株式会社カレッジフェイス 代表取締役 中小企業診断士 ITコーディネータ 経営学修士
1973年生まれ。横浜市立大学商学部経営学科卒業、東京都立大学大学院経営学修士(MBA)。
中小企業診断士、ITコーディネータ、東洋大学大学院特任教授。総合電機メーカー系商社で経営企画などに従事し、2004年に経営コンサルタントとして独立開業、2008年に法人化し代表取締役に就任した。
自社でのマネジメント改革を通し、ITによる業務効率化や事業計画策定、PDCA型マネジメント導入を得意とする。現在は事業承継を行い、省庁や都県等の公的機関、金融機関を通して数多くの中小企業支援を行っている。
お申込み
コース名 |
No.62 業務プロセスから考えるDXスタートアップ講座【午前】 |
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定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
受講料(税込) |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。