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開催

No.78 営業活動に役立つ財務の知識【午前】

No.78

受付終了

No.78 営業活動に役立つ財務の知識【午前】

開催期間
2024/04/12 ~ 2024/05/10
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #業務効率化・生産性向上
  • #資金繰り改善
研修のねらい

会社が安定的に利益を出し続けていくためには、単に売上をあげるだけではなく、優良な取引先に、収益性の高い商品を、自社に有利な条件で、コストをかけずに効率よく販売していくことが必要です。
この研修では、営業リーダーとして効果的な営業活動を行ううえで最低限知っておくべき財務の知識について、実際のケースを使いながら実践的に学んでいただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

コスト意識を持つことの重要性が理解できます

数字が苦手な方でも、何を売るべきか、どう売るべきかの判断がより的確にできるようになります

オリエンテーション

日程 内容
2024年 4月12日(金) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年 4月12日(金) 9:30~12:30

営業リーダーに必要な損益計算書(PL)の知識

・営業リーダーに財務が必要な理由
・収益構造を理解する
・実践的なPLの見方
・どの商品を売れば儲かるのかを考える
・売上を上げるヒントを見つける

2024年4月19日(金) 9:30~12:30

営業リーダーに必要な貸借対照表(BS)の知識

・営業リーダーにとってBSが重要な理由
・難解なBSを図で理解する
・与信管理の重要性
・ビジュアル分析でリスクを視覚化
・危ない会社や取引先の見極め方

2024年 4月26日(金) 9:30~12:30

営業リーダーに必要な管理会計の知識

・資金回収の重要性
・資金繰りの観点から取引を考える
・営業リーダーの責務とは
・値引要求に対する対応方法
・営業にかけるコストの見直し

2024年 5月10日(金) 9:30~12:30

事例演習とまとめ

・ケーススタディ演習(1)
・ケーススタディ演習(2)
・ケーススタディ演習(3)
・会社が求める理想の営業リーダーとは
・リーダーに求められる能力とは

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

横山 悟一

横山 悟一財務リスク研究所株式会社 代表取締役 

会計事務所、コンサルティング会社等の勤務を経て、2002年アーネストコンサルティングを開業。2008年6月、名称を「財務リスク研究所」に変更。約10年にわたる研究を重ね、指標を使わない世界初の分析手法「ビジュアル分析」を開発。難解なバランスシートをわかりやすくするだけでなく、独自に開発した「財務与信格付けシステム」により、決算書の格付け、決算書に潜むリスクや粉飾を読み解くノウハウを確立。分析した決算書はすでに7,000社を超えている。
著書に「3分間で決算書が読める!」(H&I)、「売上をあげる手段としての決算書の使い方」(総合法令出版)、「小さな会社のCFO」(日経BP社)、「新リーダーへ!「これが会社の数字の読み方です」」(実務教育出版)ほか多数。

お申込み

コース名

No.78 営業活動に役立つ財務の知識【午前】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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