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開催

No.84 黒字体質に変える損益分岐点分析の活用法【午後】

~適切な価格設定で利益改善~

No.84

受付終了

No.84 黒字体質に変える損益分岐点分析の活用法【午後】

~適切な価格設定で利益改善~

開催期間
2024/06/20 ~ 2024/07/11
定員
10名
受講料(税込)
22,000円

受講者専用ページ

  • #資金繰り改善
研修のねらい

損益分岐点分析は、収益力の改善において有効な分析ツールです。損益分岐点分析を理解し活用することにより、将来の売上高や利益のシミュレーションや収益力の改善策の検討ができるようになり、企業を黒字体質に変えることが可能となります。特に収益力改善策の中でも価格設定(値決め)は、企業経営においても重要となります。
この研修では、損益分岐点分析の基本を学んでいただき、具体的な数値を使った損益分岐点分析のシミュレーションを行っていただきます。その後、収益力の改善方法について、特に効果の高い適切な価格設定(値決め)を中心に学んでいただきます。
受講対象者

経営者・経営幹部

研修の特長

収益力の改善に有効な損益分岐点分析を理解し、経営に活かすことができるようになります

わかりにくい部分をその場で質問できるので、理解が深まります

オリエンテーション

日程 内容
2024年 6月20日(木) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年 6月20日(木) 14:00~17:00

損益分岐点分析の基本的な考え方

・損益分岐点分析の基本的な考え方
・損益分岐点分析を活用した黒字体質に変える5ステップ
・損益分岐点分析による売上高・利益のシミュレーション(インターバル課題)

2024年 6月27日(木) 14:00~17:00

儲けを出すための対応策(1)

・収益力を改善する上での4つの検討要素
・価格設定(値決め)の重要性
・適切な価格設定の考え方(1)
・自社での儲けを出すための対応策の検討(インターバル課題)

2024年7月 4日(木) 14:00~17:00

儲けを出すための対応策(2)

・適切な価格設定の考え方(2)
・変動費及び固定費にかかる対応策の考え方
・販売数量にかかる対応策の考え方
・自社での儲けを出すための対応策の見直し(インターバル課題)

2024年7月11日(木) 14:00~17:00

儲けを出すための対応策(3)及び損益分岐点分析の応用

・部門別損益表の重要性及び活用の仕方
・利益計画及びPDCAサイクル
・意思決定会計の考え方

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

佐々木 一誠

佐々木 一誠公認会計士・税理士佐々木一誠事務所 代表

公認会計士、税理士、中小企業診断士。中央監査法人(みすず監査法人)、あずさ監査法人勤務を経て、2012年に会計事務所を開設し独立。

監査法人勤務時は、上場企業・会社法監査などの会計監査の他、株式公開準備支援、内部統制構築・評価支援、財務調査等のコンサルティング業務に携わる。

独立後は、会計監査の他、中小企業への会計・税務支援、経営改善計画策定・実行支援、事業承継支援を手掛ける。また、中小企業大学校では経営改善計画策定支援研修及び財務分析研修の講師を務める。公認会計士・税理士佐々木一誠事務所 代表。

お申込み

コース名

No.84 黒字体質に変える損益分岐点分析の活用法【午後】

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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