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開催

No.106 ビジネスチャンスにつなげるデータ分析・活用法【午後】

No.106

No.106 ビジネスチャンスにつなげるデータ分析・活用法【午後】

開催期間
2024/08/06 ~ 2024/09/03
定員
5名
受講料(税込)
28,000円
  • #売上拡大・販路開拓

本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。

研修のねらい

デジタルデータの流通量が増大し、技術革新が進む今、データ分析とその活用が企業経営を向上させるために重要になっています。
この研修では、データ活用を取り巻く現状と重要性を理解し、データ分析の基礎知識、エクセルを使った分析方法などを具体的に学び、経営戦略や商品・サービスの品質向上などに活かすことが目的です。
「ITにかける費用は投資である」ことを意識し、これからデータ分析に取り組んでいこうとする経営者や担当者向けに、知識と実践法について事例をもとにわかりやすくお伝えします。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

データ分析をこれから実施する、もっと詳しく知りたいという方向けに、データ分析の基礎知識から実践法まで幅広く学びます。

Excelを使った分析方法を学び、自社の課題解決に必要なデータ(顧客データ、販売データなど)を活用する演習に取り組んでいただきます。

経営者でもある講師が具体的な事例をもとに、データ分析で得る数字をもとに意思決定を行う重要性をわかりやすく説明します。

オリエンテーション

日程 内容
2024年 8月 6日 (火) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年 8月 6日 (火) 14:00~17:00

企業経営におけるデータ分析・活用の重要性

・データ分析の実態と重要性(IT導入→データ活用→DXにつながる)
・データ分析活用の効果とその事例(講師が経営する飲食店におけるデータ活用事例)

2024年 8月 20日 (火) 14:00~17:00

データ分析の基礎知識

・データを読み解くために必要な基本的知識(分析の流れと分析手法・仮説の立て方・グラフの読み方・相関関係などを学ぶ)
・分析結果の活用方法(課題と仮説、施策、効果の検証方法を学ぶ)

2024年 8月 27日 (火) 14:00~17:00

データ分析方法と実践

・エクセルを使ったデータ分析の方法を学ぶ
・サンプルデータを読み解く
・自社の問題解決や経営戦略に役立つ顧客情報やアンケートなどのデータ活用計画を策定する
(課題は「自社のデータを使い活用計画を策定する」)

2024年 9月 3日 (火) 14:00~17:00

自社の課題から分析実施計画を立てる(演習と発表)

・3日目の課題(計画・分析・課題・施策)の発表と講師による解説

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

富田 良治

富田 良治TITC合同会社 代表社員

中小企業診断士、ITストラテジスト、元電気通信大学非常勤講師(データ分析)、データ経営コンサルタント。自身のコンサルティング会社のほか、駄菓子屋、飲食業、農産物一次加工、ロボットプログラミング教室など複数事業の経営に関わる。DX、IT・データ活用、SNS活用などで、年間100日以上の研修・セミナー実績がある。

お申込み

コース名

No.106 ビジネスチャンスにつなげるデータ分析・活用法【午後】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

28,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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