9月
開催
No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】
No.107
No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】
- 開催期間
- 2024/09/11 ～ 2024/10/09
- 定員
- 5名
- 受講料（税込）
- 28,000円
- #売上拡大・販路開拓
- #業務効率化・生産性向上
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- 人口減少社会に突入し国内需要が縮小傾向にあるなかで、新規顧客開拓の重要性は増しています。一方、経営資源の不足しがちな中小企業では、効果的な営業ができる人材の確保・育成に苦慮しているが、自社の持つ技術・製品を商談相手に伝える手法を実践できれば、展示会・商談会の場で、販路拡大につなげることができます。
本研修では、商談相手に購買意欲をかきたてるための準備や、訴求力の高い展示手法、強みを伝える営業ツール作成のコツなどを学んでいただきます。さらに、展示会や商談会で自社製品や技術をアピールする営業ツールを作成したうえで、商談を念頭においたプレゼンテーションの演習にも取り組んでいただきます。
- 受講対象者
-
管理者・新任管理者
- 研修の特長
-
訴求力の高い展示手法を身につけ、強みを伝える営業ツールを作成したい方におすすめします。
顧客のニーズを捉えた、効果的なプレゼンテーションをしたい方におすすめします。
オリエンテーション
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2024年9月11日 (水) 9:10～9:30 |
・受講用システムの操作について（15分間） |
カリキュラム
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2024年9月11日 (水) 9:30～12:30 | 総論と展示会活用 展示会での受講者自身の経験や自社の製品・サービス等を踏まえ、展示会で成果を出すためのポイントを学びます。 |
| 2024年9月18日 (水) 9:30～12:30 | 商談会、商談の活用 顧客心理やニーズを捉え、結果に導く目線とスキルを学びます。 |
| 2024年9月25日 (水) 9:30～12:30 | 展示会、商談会で差別化するツールの作成 学んだことを活かして営業ツールを作成し、定着を図ります。 |
| 2024年10月9日 (水) 9:30～12:30 | 展示会、商談会で差別化するツールの発表、講評 他の受講者の発表、受講者からのフィードバックを通じて、新たな気付きを得て理解を深めます。 |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
植田 尚子MONOCOTO PLUS 株式会社 代表取締役
（株）高島屋にてリビングカテゴリーバイヤー、インテリアアドバイザー(営業職）などの経験を積む。ライフスタイル視点で物事を見て市場分析を行い、定期的に海外や日本の見本市に行き、買付及び業界動向をリサーチを行う。
百貨店経験を活かして、小売業に携わる方々のお役に立ちたいと思い、現会社を設立。
2019年より中小機構にて震災支援に関わり、百貨店での販売会での訴求方法や顧客へのアプローチなどのサポートを行う。2021年より経営支援部にて中小企業アドバイザーとして、食品事業者に対して販路開拓、商品ブラッシュアップ等のサポートを行っている。
お申込み
| コース名 |
No.107 効果的な展示会・商談会用営業ツールのつくり方【午前】 |
|---|---|
| 定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
| 受講料（税込） |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
| 受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
