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開催

No.115 お客様の心を掴む「おもてなし」力の高め方

No.115

No.115 お客様の心を掴む「おもてなし」力の高め方

開催期間
2024/10/01 ~ 2024/10/22
定員
10名
受講料(税込)
22,000円
  • #売上拡大・販路開拓
研修のねらい

日本が世界に誇れるお客様対応力の高さを表す言葉として、「おもてなし」という言葉があります。この「おもてなし」とは、日本人の「お客様の気持ちに寄り添った、心のこもった接遇」を表現しており、お客様との良好な関係を築き、利益を上げていくためには、おもてなしの力を磨くことが大切です。
この研修では、個人だけではなく、企業、お店など、組織としてのお客様対応力を向上させることを目的に、おもてなしの本質についての理解を深め、事例や演習を通じて自社のお客様対応力の高め方について学んでいただきます。
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

小売・サービスだけではなく、お客様に直に接する機会を持つすべての業種の方にご参加いただけます。

訪日外国人、高齢者、小さな子供連れの方など、自社のお客様に合った「おもてなし力」を学びます。

オリエンテーション

日程 内容
2024年10月1日 (火) 9:10~ 9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2024年10月1日 (火) 9:30~12:30

お客様対応力の基本はおもてなしの力

・接客とおもてなしの違い
・多様なお客様が求めるおもてなし
・自社のお客様を設定する

2024年10月8日 (火) 9:30~12:30

おもてなしに必要な基本技能を磨く(1)

・お客様の観察結果(発表)
・お客様が求めるものの本質
・お客様理解に役立つ技術「気づき」「考察」(演習)

2024年10月15日 (火) 9:30~12:30

おもてなしに必要な基本技能を磨く(2)

・お客様から得られた気づき(発表)
・お客様の満足を高めるために必要なもの
・お客様に気持ちを伝える技術「表情」「言葉」「立ち位置」(演習)

2024年10月22日 (火) 9:30~12:30

お客様対応力を高める仕組みと教育

・社内での実践結果(発表)
・お客様対応力向上に役立つ仕組みと指導法(事例研究)
・自社のお客様対応力を高める行動計画

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

平尾 佐知子

平尾 佐知子アイング株式会社 専属講師

国際線客室乗務員、企業総合受付を経て、現在に至る。自身の業務経験を活かし、ホテル・商業施設、テーマパークなど、サービスコンサルティングを多数実施している。また旧・日本郵政公社関連プロジェクトにて、リーダー研修、局長研修等を全国各地で実施。民間企業・官公庁関連(含む独立行政法人)において、各階層・人材育成プロジェクトに携わる中で、女性活躍研修、リーダー能力開発研修、部下指導などカウンセリングやコーチング手法を活用した研修に定評がある。研修時には、受講者の特性を見極め、各人の強みを引き出しながら、2wayコミュニケーション手法を得意とする。受講者のマインドに寄り添い、向き合う研修を実施している。

お申込み

コース名

No.115 お客様の心を掴む「おもてなし」力の高め方

定員

10名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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