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開催

No.126 Excelで実践!品質管理入門【9月・午後】

No.126

No.126 Excelで実践!品質管理入門【9月・午後】

開催期間
2026/09/17 ~ 2026/10/08
定員
5名
受講料(税込)
28,000円
  • #デジタル化対応
  • #業務効率化・生産性向上

本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。

研修のねらい

市場競争の激化や顧客要求の高度化に対応するため、現場での品質管理力の強化が不可欠です。
この研修では、統計的手法で課題を『見える化』し、合理的・効率的な改善活動につなげることを目的に、品質管理の基本を理解したうえで、QC七つ道具を活用して自社データを分析する力を養い、品質不良の低減や生産性向上など問題を合理的かつ効率的に解決する方法を学びます。
※QC七つ道具=統計的品質管理の代表的な7手法
受講対象者

管理者・新任管理者

研修の特長

自社データを用いた実践的な演習です。

QC七つ道具を中心とした統計的品質管理の習得できます。

Excelを活用した分析・可視化スキルの向上を目指します。
*Microsoft Excelの基本的な操作ができる方向けです。

オリエンテーション

日程 内容
2026年9月17日(木) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2026年9月17日(木) 14:00~17:00

QC的考え方と問題の選択

・QC的考え方
・データの種類
・「問題とは」と問題の選択(パレート図)

2026年9月24日(木) 14:00~17:00

現状把握でのデータのまとめ方

・データの視覚化(グラフ)
・データの数量的まとめ方(基本統計量)
・データの姿を見る(ヒストグラム・工程能力)

2026年10月1日(木) 14:00~17:00

因果関係を使った要因解析

・仮説の抽出(特性要因図)
・仮説の検証方法(散布図)
・仮説の検証方法(層別)

2026年10月8日(木) 14:00~17:00

標準化と管理の定着

・標準化と管理の定着(解析要管理図)
・変化点管理(管理要管理図)
・問題解決の定石(QC的問題解決法)

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

奥原 正夫

奥原 正夫公立諏訪東京理科大学 特任教授

1987年東京理科大学理工学研究科経営工学専攻博士課程単位取得満期退学、1989年東京理科大学工学部第一部経営工学科助手、1990年東京理科大学諏訪短期大学経営情報学科専任講師、1994年同助教授、2002年諏訪東京理科大学経営情報学部経営情報学科専任講師を経て、2009年より同教授。2011年より経営情報学部学部長。2022年3月退職。

2022年4月より日本科学技術連盟技術顧問。主な研究分野はSQC、教育・研究活動を進める一方で、国内外問わず現場改善・社内教育など多くの企業現場における研究分野を活かしたコンサルティング活動を行っている。

2024年5月より公立諏訪東京理科大学特任教授。公立諏訪東京理科大学で開講している社会人を対象としたリカレント教育「データサイエンス・AI人材リテラシー教育講座」において「ビジネスパーソンに必要なデータ活用術」の講義を担当している。

お申込み

コース名

No.126 Excelで実践!品質管理入門【9月・午後】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

28,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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