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開催

No.127 生産活動における適正コスト達成と収益確保【10月・午前】

No.127

No.127 生産活動における適正コスト達成と収益確保【10月・午前】

開催期間
2026/10/19 ~ 2026/11/16
定員
5名
受講料(税込)
28,000円
  • #業務効率化・生産性向上
研修のねらい

高品質、小ロット、短納期など、取引先からの要請が厳しくなっているなか、製品の品質や機能を維持し、適正コストを実現・維持しつつ、確実に収益を確保するためには、生産現場の管理・監督者が適正コストを把握し、目標を定め、社員を導くことが重要となります。
この研修では、原価のしくみと原価の基礎知識を講義で身につけ、その応用として実践演習を行います。実践演習では、ご自身の会社のデータをもとに、講師が適正コストを達成していくステップやポイント、現場での考慮点をアドバイスし、講義が終わってからみなさんが何をすべきかを提案します。
受講対象者

経営幹部・管理者

研修の特長

適正コストを実現するために現場でのコストの管理方法がわからない方におすすめします。

製造現場におけるコスト適正化のテーマを見つけることに悩んでいる方におすすめします。

管理者として工場をあるべき工場に改革をしたい方におすすめします。
*講義の中でMicrosoft Excelを使用いたします。

オリエンテーション

日程 内容
2026年10月19日(月) 9:10~9:30

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2026年10月19日(月) 9:30-12:30

第1章 まずは原価のしくみを覚えよう-現場の原価管理の要の原価とは何か-

・会社のお金の動きと利益を理解する
・原価計算のやり方を理解してコスト攻めどころを知る
・2種類あるコストダウンのやり方を学ぶ
・コストダウンテーマを見つけるポイントを理解する

2026年11月2日(月) 9:30-12:30

第2章 適正コストを知ることの重要性-あるべき姿を描くとやるべきことが見えてくる-

・現場の見えるロスより見えないロスを攻める
・コストの管理を現場へ直結する方法を学ぶ
・管理によるコストダウンの可能性を知る
・改善によるコストダウンの可能性を知る

2026年11月9日(月) 9:30-12:30

日々の改善・管理によるコスト適正化事例集 -技術部門と製造・管理部門が材料費・加工費を下げた事例-

・改善による材料費のコストダウン事例とは
・管理による材料費のコストダウン事例とは
・改善による加工費のコストダウン事例とは
・管理による加工費のコストダウン事例とは

2026年11月16日(月) 9:30-12:30

テーマと予測効果の決定・留意点の検討-講義で学んだ内容を自社に適用してみる-

・自社で取組むテーマと予測効果の決定
・具体的な進め方についての留意点の検討
・自社で展開していくための今後の計画と進め方

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。
定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。

講師プロフィール

大塚 泰雄

大塚 泰雄株式会社MEマネジメントサービス 専務取締役

大手工作機械メーカー勤務を経て、平成3年 (株)MEマネジメントサ-ビス入社。平成13年 取締役就任。標準原価管理システム構築やコストダウン教育、VE改善等を通じた総合的コストダウンに係るコンサルティングを手掛ける。
主な著書として「トコトンやさしい原価管理の本」、「よくわかる金型の原価管理とコストダウン」(日刊工業新聞社)などがある。

お申込み

コース名

No.127 生産活動における適正コスト達成と収益確保【10月・午前】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

28,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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