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開催

外部環境を考えた競争力の高め方【8月】

~ファイブフォース分析の使い方~

No.07

受付終了

外部環境を考えた競争力の高め方【8月】

~ファイブフォース分析の使い方~

開催期間
2019/08/20 ~ 2019/09/13
定員
5名
受講料(税込)
22,000円
研修のねらい

事業戦略を立案する際には、外部環境分析の中でも特に、業界の競争環境を分析することが重要です。この業界の競争環境を分析するフレームワークとして、ファイブフォース分析があります。
ファイブフォース分析では、企業の競争要因を大きく5つに分け、5つの競争要因を理解し、業界の構造的な特徴を明確にすることで、自社が生き残るために必要な事業戦略を見出すことができるようになります。
この研修では、企業の収益性に影響を与える5つの競争要因について、さまざまな業界の事例をもとに学んでいただきます。また、今後自社が業界内でより収益性を高めるための課題を抽出し、戦略の方向性について考えていただきます。
受講対象者

経営者・経営幹部

研修の特長

自社に合った経営計画の策定方法をみつけるために、様々な経営理論を試していただくコースの、ファイブフォース分析編です

経営計画の策定法を学んでみたい方、理論を本で読んだことはあるが使いこなせないと悩んでいる方などにおすすめです

オリエンテーション

日程 内容
8月20日(火)14:10~14:30

WEBee Campus受講システムの操作について(15分間)、研修受講に関するオリエンテーション(5分間)

カリキュラム

日程 内容
8月20日(火)14:30~17:30

ファイブフォース分析とは

企業の収益性に影響を与える5つの競争要因を明らかにするためのファイブフォース分析について学びます。

8月27日(火)14:30~17:30

事例研究・自社研究(演習)

ファイブフォース分析のフレームワークを活用して業界分析を行うことにより、具体的なフレームワークの利用方法を学びます。
それらを学んだうえで、自社や業界を取り巻く環境を分析し、5つの競争要因を把握することで、今後の課題抽出や戦略の方向性について考えます。

9月6日(金)14:30~17:30

自社研究(演習)

第2回からの続き

9月13日(金)14:30~17:30

自社研究分析の発表

業界分析と今後の課題や戦略の方向性について発表し、他のメンバーからフィードバックを受けます。

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

溝井 伸彰

溝井 伸彰溝井&パートナー経営コンサルティング事務所 代表

明治大学政治経済学部卒業後、(株)国連社、(株)ODS、(株)ミツウロコを経て(株)ティビーシーでコンサルティング事業部長就任。ベンチャー支援のため専門家を組織しベンチャー企業、中小企業に対するコンサルテーションを実施。

その後、独立。起業家の育成、創業支援及び経営コンサルティングを行う。コンサルティング実績は、試作業、広告業、美容業、美容ディーラー業、専門商社、整体業、樹脂製品問屋業等多岐にわたる。(独)中小企業基盤整備機構などでアドバイザーを務めるなど、各方面で活躍中。中小企業診断士。

著書に「となりの「美容院」が儲かっている本当の理由―誰でも今日からやれる5つのアクション」ぱる出版、「なぜか上手くいく社長の、「失敗しない」しくみ―大振りで狙う勝ちより負けをなくす経営 困難突破マニュアル」ぱる出版、「小さな会社の「移転・引越し」マニュアル―スリムな組織に合ったオフィス環境へ」(共著) ぱる出版。

お申込み

コース名

外部環境を考えた競争力の高め方【8月】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。

受講料(税込)

22,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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