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開催

後継者のための企業経営スクール【午後】

~後継者として“何を学び、どう動く”べきか?~

No.57

受付終了

後継者のための企業経営スクール【午後】

~後継者として“何を学び、どう動く”べきか?~

開催期間
2022/08/19 ~ 2022/09/12
定員
5名
受講料(税込)
28,000円

受講者専用ページ

  • #事業承継
  • #経営感覚養成
研修のねらい

「経営を上手くやっていけるのだろうか」「古参の幹部や社員達とコミュニケーションがとれるのだろうか」など、後継者にとっての不安や悩みは尽きないものです。そうした不安や悩みを解消するための最上の改善策は、(1)「経営の原理原則」をしっかり踏まえ、(2)自社の特性を的確に把握した上で、(3)無理のない確実なアクションプランを策定し着実にクリアしていくことです。
この研修は、こうした点をふまえ、後継者に必要な心構えや後継者として押さえたい経営の着眼点と実践ポイントを学んでいただいたあと、事例研究を通じて事業承継の実際について考えていただき、最後にご自身の今後の行動計画を立案していただきます。
受講対象者

後継者及び候補者

研修の特長

抽象を排し具体例をふんだんに盛り込み、実践ベースで活かせる視点を大切にした内容となっています。

同じ立場の後継者とのネットワークづくりにもつながります。

オリエンテーション

日程 内容
2022年8月19日(金) 13:40~14:00

・受講用システムの操作について(15分間)
・研修受講について(5分間)

カリキュラム

日程 内容
2022年8月19日(金) 14:00~17:00

後継者に必要な準備と心構え

・後継者の役割と果たすべき責任とは?   
・先代経営者から受け継ぐべきもの
・経営理念とビジョン・ミッションの重要性  
・自分の“能力と経験”のたな卸し
・後継者としての「人間力」の重要性(To Doより、まずTo Be)

2022年8月29日(月) 14:00~17:00

企業経営の基本と実践ポイント

・企業はなぜ成長・発展できるのか?   
・自社を取り巻く経営環境の変化を把握する
・戦う土俵づくりと勝つ得意技みがきとは? 
・マーケティング発想でライバルに差をつける
・企業数字の「基本のキホン」を押さえる

2022年9月5日(月) 14:00~17:00

具体事例に学ぶ事業承継の勘どころ(演習)

・事業承継の成功と失敗の分岐点とは?   
・先輩後継者達が苦労した事とその突破口
・社内・社外との良好なコミュニケーションとは   
・失敗をいかに“次へ”とつなげるのか

2022年9月12日(月) 14:00~17:00

円滑な承継へのアクションプランづくり(演習)

・自社の伸ばすべき点・変えるべき点の明確化
・自身のステップアップへのアクションプラン
・円滑な事業承継への“キックオフ宣言”  
・まとめ(更に事業を伸ばすために)

注意事項
カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。

講師プロフィール

坂本 篤彦

坂本 篤彦人間力経営株式会社 代表取締役 ビジネス・コア・コンサルティング代表 中小企業診断士

日本マクドナルド㈱を経て、平成3年、東京商工会議所入所。ベンチャー企業の経営支援等に携わる。平成14年独立し、ビシネス・コア・コンサルティングを設立。

中小企業の新規事業展開など実践型のコンサルティングを展開する。中小企業大学校東京校の経営後継者研修ではゼミナールを担当する。令和3年に後継者の「人間力」の強化・充実を図るべく人間力経営(株)を設立し、「To Doより、まずTo Be」を合言葉に、後継者としての「在り方」の啓発にも注力している。

お申込み

コース名

後継者のための企業経営スクール【午後】

定員

5名

※先着順となります。予めご了承ください。

受講料(税込)

28,000円

※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。

受講環境の確認

受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。
詳しくは、「受講に必要な機材と環境の準備」をご参照ください。

注意事項
1.
web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。
特定の個人を識別することができる情報
事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報
参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報
2.
経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
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