4月
開催
No.117 身近なデータに基づく発想・改善手法【4月・午前】
No.117
No.117 身近なデータに基づく発想・改善手法【4月・午前】
- 開催期間
- 2025/04/16 ～ 2025/05/14
- 定員
- 5名
- 受講料（税込）
- 28,000円
- #業務効率化・生産性向上
本コースと同じテーマ・内容で、別日程のコースもございますので、以下もぜひご検討ください。
- 研修のねらい
- 品質管理だけではなく、将来的なIoTやAI導入の際にも、いずれにおいても基本となるのはQC七つ道具をはじめとしたデータの読み方、活用の仕方と言われています。
この研修では、統計的なデータの読み方や扱い方を学ぶことで、職場の問題を合理的かつ効率的に解決する際に活かせるようになっていただきます。
※ＱＣ七つ道具＝統計的品質管理（Quality Control）の代表的な７つの手法
- 受講対象者
-
管理者・新任管理者
- 研修の特長
-
業種を問わず職場のデータを分析し活用する方法を、具体的に習得する研修です
データに基づいた発想や改善案を導き出すためのきっかけとして最適な研修です
＊Microsoft Excelを使いながら、データの分析やグラフの作成を行っていただきます
オリエンテーション
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2025年4月16日(水) 9:10～9:30 |
・受講用システムの操作について（15分間） |
カリキュラム
| 日程 | 内容 |
|---|---|
| 2025年4月16日(水) 9:30～12:30 | データの読み方、活用の仕方（１） ・現代のデータ活用の潮流、身近な活用例 |
| 2025年4月23日(水) 9:30～12:30 | データの読み方、活用の仕方（２） ・問題の選択と現状の把握（基本統計量、ヒストグラム） |
| 2025年5月7日(水) 9:30～12:30 | データの読み方、活用の仕方（３） ・要因の解析（特性要因図、散布図、層別） |
| 2025年5月14日(水) 9:30～12:30 | データの読み方、活用の仕方（４） ・標準化と管理（管理図） |
- 注意事項
-
・カリキュラムは都合により変更する場合があります。また、システムの不具合等により、講義日程・時間が変更になる場合があります。予めご了承ください。・定員に対して申込人数が少ない等の理由で、十分な研修効果が期待できないと事務局側で判断した場合や、災害等により研修の実施が困難な場合等においては、研修を中止する可能性がございます。中止の判断をさせていただいた場合には、事務連絡担当者様へご連絡いたします。予めご了承ください。
講師プロフィール
奥原 正夫一般財団法人日本科学技術連盟 技術顧問 公立諏訪東京理科大学 特任教授
1987年東京理科大学理工学研究科経営工学専攻博士課程単位取得満期退学、1989年東京理科大学工学部第一部経営工学科助手、1990年東京理科大学諏訪短期大学経営情報学科専任講師、1994年同助教授、2002年諏訪東京理科大学経営情報学部経営情報学科専任講師を経て、2009年より同教授。2011年より経営情報学部学部長。2022年3月退職。
2022年4月より日本科学技術連盟技術顧問。主な研究分野はSQC、教育・研究活動を進める一方で、国内外問わず現場改善・社内教育など多くの企業現場における研究分野を活かしたコンサルティング活動を行っている。
2024年5月より公立諏訪東京理科大学特任教授。公立諏訪東京理科大学で開講している社会人を対象としたリカレント教育「データサイエンス・AI人材リテラシー教育講座」において「ビジネスパーソンに必要なデータ活用術」の講義を担当している。
お申込み
| コース名 |
No.117 身近なデータに基づく発想・改善手法【4月・午前】 |
|---|---|
| 定員 |
5名 ※先着順となります。予めご了承ください。 ※受講者は1社/1機関につき2名迄となります。 |
| 受講料（税込） |
28,000円 ※受講料は都合により変更する場合があります。予めご了承ください。 ※受講のキャンセルおよび返還額については、こちらをご参照ください。 |
| 受講環境の確認 | 受講にあたりましては、インターネット環境・PC等の機材のご用意が必要となります。 |
- 注意事項
-
1.web会議システムを使用する関係上、以下に該当する情報は研修内で扱えませんので、お申込みいただく際にはあらかじめご了承ください。特定の個人を識別することができる情報事業等の適正な遂行に支障を及ぼす恐れのある情報参加企業や受講者の権利、競争上の地位その他正当な利益を害する恐れのある情報2.経営コンサルタント等の中小企業の支援に関する事業を営む方、中小企業診断士・税理士・公認会計士・技術士等の中小企業支援に関連する資格を有する方、教育・研修事業者の方は受講をお断りする場合がありますので、あらかじめご了承ください。
